西友の大久保恒夫社長が、ディスカウント合戦から脱却し、独自性を打ち出す同社の取り組みや、事業を支える人財・IT・店舗の磨き上げについて詳しく語る。
不確実性が高まるなか、未来予測に基づくビジネスがますます困難を極める現在。一方で、世界は地球温暖化や人口問題、エネルギー問題、国際秩序の変容といったさまざまな難題に直面しており、そこには間違いなく未来を拓く「商機」が潜んでいる。本連載では『グローバル メガトレンド10――社会課題にビジネスチャンスを探る105の視点』（岸本義之著／BOW&PARTNERS発行）から、内容の一部を抜粋・再編集。起業や新規事業の創出につながる洞察を得るべく、社会課題の現状を俯瞰・分析する。 第5回目は、1980年代以降の「製品のグローバル化」から「経営のグローバル化」への流れが日本企業に与えた影響を考察する。
先ごろ開いた株主総会で、アップルのティム・クックCEO（最高経営責任者）がAI（人工知能）機能の導入を予告したのは、必要に迫られてのことだったようだ。
デジカメの普及による写真フイルム市場の衰退を乗り越え、業態転換に成功。複数の事業分野を軌道に乗せている富士フイルムグループ。現在は、2030年をターゲットにした社会エコシステム構築のために必要な、次世代のDX人材育成に注力する。キーワードは「つまみ上げ」と「ハイブリッド」だという。どのような人材育成を行おうとしているのか、執行役員 CDO ICT戦略部長の杉本征剛氏に聞いた。
