主力事業が安定収益を上げている大企業が新規事業開発に取り組もうとすると、そこには大きな壁が立ちはだかる。さまざまな理由で「見込みなし」と判断されて、事業の芽が摘まれてしまうのだ。NECはこうした困難を乗り越え、2023年に米国で新興9社の設立にこぎつけた。いかなる経緯で新会社設立に至ったのか。前編に続き、書籍『大企業イノベーション 新規事業を成功に導く4つの鍵』（幻冬舎）を上梓したNEC Corporate SVPの北瀬聖光氏に、新規事業を成功に導く鍵について話を聞いた。
各社がこぞって「ジョブ型」雇用制度導入へと舵を切るなか、「ジョブ型は日本企業には向いていない」と喝破する専門家がいる。その同志社大学・太田肇教授が、ジョブ型の問題点を指摘しつつ、具体的な事例やデータにもとづき、生産性向上や人材不足対策の切り札になる新たな働き方のモデルを提示。本連載では『「自営型」で働く時代――ジョブ型雇用はもう古い！』（太田肇著／プレジデント社）から内容の一部を抜粋する。第4回は、静岡県の建設会社・平成建設が採用している「一気通貫型」の仕事の仕方や、専門領域やプロセスごとの分業をやめて、営業担当一人ですべてを担当するようになった製薬メーカーや住宅リフォーム施工の現場の事例を紹介する。
JBpress／Japan Innovation Reviewでは3月21日（木）、「第2回 AIイノベーションフォーラム」を開催します。今後、着実に社会に浸透していくことが予想されるAI。企業はAIとともにどのように新たな価値を創っていけばよいのか。本セミナーでは、『ChatGPT時代の文系AI人材になる』著者 野口 竜司氏、日立製作所Generative AIセンター センター長吉田 順氏と東芝研究開発センター・首席技監堀 修氏などをお迎えし、AIがもたらすインパクトとビジネス活用の可能性、そしてAIの未来について考えてまいります。
パレスチナ自治区ガザ地区へ、空からわずかな援助物資が投下され、アメリカや欧州は海路からの物資搬入にも取り組んでいる。だが、生後間もない赤ちゃんに与えられるものは水しかないと絶望する母親に、必要な支援が間に合う見通しは立たない。
2024年2月22日、ジェイムズ・ウェッブ宇宙望遠鏡による超新星1987Aの観測結果が発表されました。今回の観測結果は、超新星爆発の爆心に中性子星が誕生した、というものです。中性子星とは何者で、どうして超新星爆発によって誕生するのでしょうか。どうしてそれが誕生すると天文学者が孫の誕生のように喜ぶのでしょう。
米中のハイテク企業が世界のイノベーションをけん引する一方、日本は大きく後れを取っているといわれる。しかし、いくつもの新規事業を生み出し、イノベーション創出と企業カルチャーの変革を成し遂げようとしている大企業もある。その1社が日本電気（NEC）だ。2023年11月、書籍『大企業イノベーション 新規事業を成功に導く4つの鍵』（幻冬舎）を上梓したNEC Corporate SVPの北瀬聖光氏は、同社で新規事業を次々と創出し、世界初・日本初の最先端事業を数多く生み出してきた立役者である。日本の大企業はどうすればイノベーションを生み出せるのか？前編となる今回は、大企業の新規事業が停滞する要因と、新規事業を成功に導くための「4つの鍵」について話を聞いた。（前編／全2回）
