東海道新幹線は、小田原駅で停車している車両を点検するため、午後8時半現在、上り線は東京駅と三島駅の間、下り線は東京駅と浜松駅の間で、それぞれ運転を見合わせています。運転再開の見込みは立っていないということです。
新型コロナウイルスの感染が再拡大し、“第4波”とも言われる中、東京 墨田区では、診療や検査の希望者が第3波の2倍に増えた場合を想定し、医療体制を整備するとともに、変異ウイルスについても、区独自の検査体制を増強するなど対策を急いでいます。
『GQ JAPAN』の編集者・イナガキ（購入当時30歳）が、ひょんなことから中古マンションを購入した！ 快適に日々を過ごしていたものの、ここにきてトイレまわりに重要なトラブルが発生した！ そのドタバタ劇とは？
中国のシャドーバンキング（影の銀行）の趨勢は、2020年第4四半期（10～12月期）に転機を迎えた。国際的…
テレビ朝日の人気アナウンサーである斎藤ちはるアナがみずからのインスタグラムを更新。夏を先取りするかのような黒いノースリーブワンピース写真をアップした。
SNSでひぼうや中傷の投稿をした人物を速やかに特定できるように、新たな裁判手続きを創設する「改正プロバイダ責任制限法」が21日の参議院本会議で可決・成立しました。この法律では、SNSでのひぼうや中傷による被害を防ぐため、投稿した人物に関する情報開示を速やかに進める新たな裁判手続きを創設します。
鳥取県は、新たに1人が新型コロナウイルスに感染していることが確認されたと発表しました。これで、鳥取県内での感染確認は合わせて351人となりました。
自民党の下村博文政調会長は２１日の記者会見で、新型コロナウイルスのワクチン接種を前倒しする体制構築を政府に働きかける考えを示した。高齢者への接種が年内に終わらない可能性があるとする自身の発言に関し「全国の接種希望者に必要なワクチンの総量を９月末までに確保するめどをつけた菅義偉（すが・よしひで）首相の訪米は大きな成果だった。せっかくの外交努力が水泡に帰すことはあってはならない」と述べた。
楽天グループが中国ＩＴ大手の騰訊控股（テンセント）子会社から出資を受けたことに日本政府が警戒を強めている。顧客情報などがテンセントを通じて中国当局に流出する懸念が拭えないためで、政府は外国人投資家による日本企業への出資規制を定めた「外為法」に基づき、楽天を監視する考えだ。楽天は米国でも事業を行っていることから、日本と同様に中国への警戒が高まっている米当局にも情報提供を行う。
新型コロナウイルスのワクチンについて、年齢によって効果や持続性に、どの程度の違いが出るのかを確かめるため、京都大学のグループがワクチンの接種を受けるおよそ200人を対象に、接種後の免疫細胞の変化などを調べることになりました。
