新型コロナウイルスの影響で航空会社の経営が厳しさを増す中、ANAホールディングスと日本航空は、雇用を維持するために外部の企業などに出向させる社員を増やしています。
東京オリンピックの聖火リレーが、3日から東海・北陸地方で最初に岐阜県で始まります。沿道の観客が密にならないよう呼びかけられるなど、新型コロナウイルスの感染対策が取られて行われます。
中国の当局は、スウェーデンの衣料品大手H＆Mがインターネット上で公開していた中国に関係する地図が法に違反したとして指導を行ったと発表しました。新疆ウイグル自治区からの綿の調達をやめる方針を示した海外の企業に対して厳しく対応する姿勢を示すねらいがあるとみられます。
4月8～11日の菅義偉首相の訪米日程が米側の要請で15～18日に延期になった。ジョー・バイデン米大統領と対面で会談する初めての外国首脳となる。そのこと自体が「外交成果」と言っていい。
ホンダの人気商品「CRF250L＜s＞」（以下CRF250）がフルモデルチェンジを果たした。「CRF」と言うネーミ…
ひと頃流行った「ソース顔」つまり"濃い顔"と、細面の「しょうゆ顔」。この2タイプの顔は、日本人のルーツを示す代表例でした。このうち、しょうゆ顔に連なる弥生人タイプの顔は、中央集権化による過程で貴族層を形成した人々の顔として、"良い顔"として認知されてきました。歴史的な遺骨調査が進み、その生活形態とからだとの関係が明らかになってくると、良い顔を持つ高貴な人たちの中には、問題を抱えていたこともわかってきました。日本人の顔の特徴からそのルーツをを紐解き、現在、未来の日本人にどう影響するのかを見ていきます！
「ティックトックの米国内での利用を禁じることになるだろう」トランプ米大統領（当時）がそう漏らした理由とは？
『週刊文春』を発行する文藝春秋の“裏社史”とも言える『2016年の週刊文春』著者の柳澤健氏に話を聞いた。
『2016年の週刊文春』のクライマックスは、デジタルへの進出を進めていた新谷編集長（当時）とそれを警戒する勢力との攻防だ。
【難読漢字】「荒ぶ」って読めますか？意外と読めない…？
インターネットの世界には「弱者男性論」と呼ばれる議論が存在する。弱者男性論とは、その名の通り、自分が「弱者」であると自称する男性たちが、自分が感じているつらさや苦しみを訴えて、自分たちの境遇の改善を求める議論だ。
にわかに現実味を帯びてきた菅政権が解散総選挙。五輪後の9月、都議選がある7月など様々な説が流布するなか、早ければ4月に解散するという説まで流れている。
3月19日に開催された日本アカデミー賞の授賞式で最優秀主演女優賞に輝いた長澤まさみ（33歳）だが、現実には女優として、崖っぷちに立たされているというのがテレビ界隈での見方だ。
女性の膣内で射精することができない「膣内射精障害」を知っているだろうか。男性の不妊症を治療する泌尿器科医の元には、1週間に何人もの患者が訪れると言う…。
菅義偉政権は、人権侵害につながりかねない土地取引規制法案について、今国会の成立を目指している。
2021年3月26日、カプコンの大ヒットゲームをハリウッドで実写化した映画『モンスターハンター』が公開。同日、テレビの地上波で『バイオハザード』（2002年）が放送され、ミラ・ジョヴォヴィッチの華麗なアクションが再び注目されています。
中国が海警局に武器の使用を認めた「海警法」の施行を受けて、国民民主党は、領海警備の強化に向けた提言をまとめ、自衛隊が海上保安庁の活動を支援できることを明確にするため、自衛隊法の改正などを求めています。
ミャンマー国軍は残忍だ。非武装の自国民に容赦なく暴力をふるう。子供だろうが、女性だろうが、ただの通…
東京オリンピックの代表選考会となる競泳の日本選手権が3日、オリンピック会場の東京アクアティクスセンターで開幕します。大会初日は男子400メートル個人メドレーなど、男女合わせて3種目で代表内定選手が決まる予定です。
日本とアメリカ、それに韓国の3か国の安全保障を担当する高官による協議が行われ、最終段階にあるとされるアメリカの北朝鮮政策の見直し作業などについて意見を交わしたとみられます。
企業やインフラをねらった大がかりで巧妙なサイバー攻撃が増え、情報流出などの被害が相次ぐ中、経済産業省は専門の人材を育成し、侵入経路を特定するなどの対応策を強化することになりました。
台湾東部の花蓮県で2日、特急列車が脱線し50人が死亡した事故では、駐車中のトラックが線路に転落し、そこに走ってきた列車が衝突したとみられています。台湾メディアは、トラックのサイドブレーキがかかっていなかったか故障していて、転落した可能性もあるとみて当局が詳しく調べていると伝えています。
子どもに関する政策を一元的に担う「こども庁」の創設をめぐり、自民党は来週から具体的な議論を始めることにしていて、中央省庁の再編に踏み込むかどうかも含め、組織の在り方などを検討し、ことしの「骨太の方針」への反映を目指すことにしています。
フリマアプリ大手のメルカリは、サービスの利用者が商品の販売代金をビットコインなどのいわゆる仮想通貨＝暗号資産で受け取れるようにするため、新会社を設立します。投資対象だった暗号資産を実際の支払いや決済に利用しようという動きが広がっています。
◇ＭｒＭａｘＨＤ（５月２６日）取締役 内藤達次郎
