英国ケンブリッジ大学理論宇宙論センターでホーキング博士に師事した最後の弟子である、物理学者の高水祐一氏。このほど上梓した『ウルトラマンと学ぶ 宇宙と生命体』の中でも取り上げている「ブラックホール」について、ホーキング博士の思い出と共に、その仕組みを解説する。
「生の哲学」を提唱しノーベル文学賞を受賞した、20世紀フランスを代表する哲学者アンリ・ベルクソン。伝統的な哲学をひっくり返した彼の思想は、長きにわたって徹底的に否定されてきた。そんなベルクソンを日本で復権させたともいえるのが、檜垣立哉氏の著作『ベルクソンの哲学』だ。その文庫化に際して、ベルクソンの主著『物質と記憶』の訳者である杉山直樹氏の解説より、一部編集のうえで紹介する。
二人の論客が深く、そして軽やかに日本を、世界を語り合う「憂国呆談」、3回に分けてお届けする移籍第1弾のPart2。日本どころか欧米のメディアも報じないウクライナ問題の本質を、二人が徹底的に語ります。
60歳から70歳へ働く年数が長くなる一方、DX・リモートワークなど社会の変化のスピードは速まるばかり。こうした環境下、会社員人生に行き詰まりを感じ、セカンドキャリアを模索する40〜50代が増えている。
文部科学省が今年3月末に公表した高校教科書検定では、日本史や世界史などの教科書の、第二次世界大戦中の日本軍による朝鮮民族に対する強制連行や従軍慰安婦など、「加害の歴史」についての記述に、このような検定意見が過去最多の14箇所にわたって付けられた…
4月26日に、韓国の2022年1～3月期の四半期GDPが公表された。季節調整済前期比で0.7%増という結果が出た。年率に直すと3.0%であるが、韓国の潜在成長率が現在は2%台後半であることを勘案すれば及第点ともいえる成長であった。
ウクライナは遠い東欧の話ではない。海に囲まれているとはいえ、日本はロシア、北朝鮮、中国といった専制国家の「隣国」であり、ウクライナで使用された大量破壊兵器が日本に向かう可能性だってある。この事態を我々は、どう認識すればいいのか。NPO法人NBCR対策推進機構の井上忠雄理事長に聞いた。
日本では死刑判決はどう行われ、死刑囚はどんな生活をして、死刑はどう執行されるのか。本記事では、漫画家・一之瀬はちさんが死刑に立ち会った刑務官に取材した『刑務官が明かす死刑の話』を取り上げる。
防衛省幹部の一部から「岸信夫防衛相の拙速ぶりが目に余る」との批判が強まっている。岸氏が主導するウクライナへの装備品供与が場当たり的なうえ、島田和久次官ら「官邸官僚」系の幹部が過剰に忖度し、暴走を加速させているのだ。
幼児同乗用の電動アシスト自転車ーーいわゆる“子乗せ自転車”による事故が後を絶たない。4月中旬、2人の…
NTTは、澤田純社長が代表権のある会長につき、後任の社長に島田明副社長が昇格する人事を固め、12日発表することにしています。
岸田政権が掲げる「新しい資本主義」の実現に向け、自民党の実行本部は、デジタルとグリーン、それに人への投資の3つの分野に、官民を挙げて重点的に投資するよう求めることなどを盛り込んだ、提言の骨子案をまとめました。
香港の警察は、政府に対する抗議活動の参加者らを支援する基金に関わっていた4人を、反政府的な動きを取り締まる香港国家安全維持法違反の疑いで逮捕しました。その後、4人は保釈されましたが、90歳のカトリックの元司教も含まれていて、市民の間に衝撃が広がっています。
政府は、ウクライナへの軍事侵攻に対するロシアへの追加の制裁措置を12日から開始し、ロシアの企業への新たな出資や貸し付けが実質的に禁止されました。
テクノロジー、政治、経済、社会、ライフスタイルなど幅広い分野の情報を発信し、日本のインターネット論…
ロシア軍はウクライナ東部2州の掌握を目指し攻撃を続けていますが、東部ハルキウ州ではウクライナ軍が集落を奪還し、押し戻す動きが見られます。一方、ロシアが掌握したと主張する南部ヘルソン州では、親ロシア派勢力がロシアへの編入を目指す考えを表明し、支配の既成事実化を進めようとしています。
林外務大臣は、G7＝主要7か国の外相会合に出席するため、12日からドイツを訪問します。会合ではウクライナ情勢が主な議題となり、林大臣は、ロシアへの対応をめぐってG7の連携強化を図りたい考えです。
今春スタートの新番組がそろい踏みし、ネット上では視聴者から、業界内では各局のテレビマンたちから賛否両論が飛び交っている。なかでも、ひときわ厳しい声が挙がり、先行きを不安視されているのが、内村光良の冠番組『あしたの内村！！』（フジテレビ系）。
教員の待遇・労働環境問題、教育格差への対応、画一的なカリキュラムを一斉授業することへの批判――教師をめぐるこれらの問題は、何も最近議論や取り組みが始まったことではない。だが、その歴史を知る人は決して多くはないだろう。明治以来の小学校教師の社会的な位置づけと、教員が発信・実践してきた思想の歴史を現代に至るまでまとめあげた船寄俊雄・近現代日本教員史研究会編著『近現代日本教員史研究』を読むと、近年取り沙汰される学校をめぐるトピックの多くがどのように発生し、あるいはそもそも目指したものから変化していったのかが見えてくる。船寄俊雄・大阪信愛学院大学教育学部教授、神戸大学名誉教授に訊いた。
おニャン子クラブの元メンバーで参院選に立候補予定の生稲晃子氏（54歳）。安倍晋三元総理と昭恵夫人と仲が良かったことがきっかけで自民党から誘いを受け出馬を決めたという話だが、その裏で実は出演していた通販会社とトラブルになっている。
米国の環境科学者、アル・ルピアノ氏（50歳）は身内に珍しい脳腫瘍が相次いだことに疑問を感じ、Facebookで同じ病気になった人を募った。すると次々に連絡が舞い込み、118人から脳腫瘍ができたと報告があったという。
カリスマと呼ばれる経営者は、必ずジレンマに陥る。俺の会社がもっているのは、俺の圧倒的な「個」の力のおかげだ。他の奴になんて、危なっかしくて任せられない。だから辞められないのだー彼らは一様に言う。しかし「個」には必ず終わりが来る。その事実を受け入れられない。一度手に入れた成功を放したくない。つまり辞めたくないーいつしか部下は、彼らを「老害」と陰口するようになってゆく。
名経営者と呼ばれる人物が席を後継に譲らず、その後「老害」と言われる事態に陥っている。どんなに能力のある経営者でも、体はひとつしかなく、その命には限りがある。「俺のようにできる奴はいないのか」。そう繰り返しながら老いてゆくうちに、いつしか部下たちの心は離れてしまう。
ウクライナ情勢にオミクロン株、アメリカの金利引き上げなど不安材料が多く、株式市場が乱高下している。そんなときこそ、将来性やテーマ性がある銘柄にターゲットを絞って投資すべきだろう。そこで今回は、いま注目が高まっている「メタバース銘柄」を紹介したい。
韓国の文在寅大統領が5月9日に退任した。退任時の文在寅氏の支持率は依然として40％台を維持しており、歴代の大統領と比べ格段に高い数字である。しかし、文在寅氏が良い政治を行った結果だとは思えない。この5年間の文政治の実績は同国のこれまでの発展の果実を奪うものであった。このギャップをどう考えたらいいのか。
