義の武将と言われる上杉謙信だが、今回の連載の主体である関東への出陣について「雑兵たちを食わせるため、人狩り（誘拐）や乱取り（略奪）を常習する出稼ぎだった」という衝撃的な異説がある。義将か凶将か。その前に生身の人間として観察することにする。
プーチン政権を声高に批判していた活動家アレクセイ・ナワリヌイ氏が、シベリアからモスクワへ向かう飛行機の中で意識不明の重体になった。この事件を受けてドイツでは、ロシアからの天然ガスパイプラインの建設を中止するべきだという声も出ている。
今回の組閣で防衛大臣に就任したのは、自己顕示のパフォーマンスをせず知名度もさほど高くなかった岸信夫氏である。しかし、この人事には、予想される波乱含みの国際社会に向き合う菅義偉新首相の思いが凝縮されているようだ。
今回のエスパー長官すなわちトランプ政権による「GDP比2％」のメッセージは、主として日本に向けられたものということができる。
僕の本拠地であり、運営をしている宮崎県都農町初のコワーキングスペース「YARD1927」が、今月より、全国200店舗以上コワーキングスペース事業を運営する「いいオフィス」と提携しました。
観光業と商業用不動産を別にすると、小売業ほど新型コロナウイルスによって壊滅的な打撃を受けた産業を想像するのは難しい。米国のショッピングモールでは閑古鳥が鳴いている。Jクルーからブルックス・ブラザーズ、ロード・アンド・テイラーまで、多くの小売チェーンが破産申請した。
韓国メディアの経済ニュースを見ていると、本当に多いのが「自動車」関連のニュースだ。新型コロナウイルスの世界的な流行とともに急速に増えた気がする。この半年、韓国の証券市場で株価の急騰が続いたが、その主役を占めているのも半導体と並んで「自動車」だ。
共和党のトランプ大統領、民主党のバイデン候補で争われる11月の大統領選挙。両陣営の動きが活発化している中、ひときわ存在感を発揮し始めている人物がいる。トランプ大統領の長男、「ドン・ジュニア」だ。以前は父から疎まれ、妹イバンカのほうがはるかに高い知名度を誇っていたが、いまやトランプ陣営の勝利のカギを握るのはこの長男なのだという。
住宅価格高騰に対する国民の不満が高まっている韓国では、高位公職者が実際の居住用以外の住宅を保有することを禁じるなど、価格抑制にやっきになっている。ところがその規定に反するものが後を絶たない。金大中元大統領の三男で与党議員の金弘傑氏もそうだった。そしてなんと、文在寅大統領の過去に取得した土地についても「不正」を指摘する声まで上がり始めている。
習近平は紅二代勢力によって、自分が権力の座から追い落されることを極度に恐れている。だからこそ、王滬寧らに命じて任志強を何としても重い判決に処し、紅二代勢力全体に対する委縮効果を狙ったのだろう。
バフェットが投資を決めた日本の5大商社。ビジネスモデルには強みもあるが株式市場での評価が低い。その理由は2つある、とファイナンスのプロは指摘する。
コロナによって、消費社会や資本主義社会、グローバリゼーションが揺らぐいま、私たちの生き方はどう変わっていくのか。スタジオジブリの鈴木敏夫プロデューサーに聞いた。
