週明けのニューヨーク株式市場は、ヨーロッパ市場の下落の流れを引き継いで、ダウ平均株価が一時900ドル以上、値下がりするなど、大幅に下落しました。
コロナ禍によって世界は大きく変化するというのが大多数の有識者の見解だ。その中で、フランスの人口学者で歴史家のエマニュエル・トッド氏は、まったく別の見方をする。二〇二〇年、新型コロナウイルスの世界的大流行（パンデミック）が猛威を振るいました。多くの国はロックダウン（都市封鎖）を行ない、経済活動や人の行き来を停止しました。コロナ以後（ポスト・コロナ）について、私は「何も変わらないが、物事は加速し、悪化する」という考えです。
菅内閣の顔ぶれの公表後、自民党4役と並ぶ菅首相（71歳）の写真と、連立政権の党首3人と並ぶフィンランドのマリン首相（34歳）の写真が話題になった。
いま、私たちは何を失っているのか？ それは「分断されないひとまとまりの時間」ではないか。
今回は、アメリカの本家セブンイレブン（7-Eleven）が、日本の店舗とどれほど違うかレポートしたい。
離婚により、娘ふたりと故郷に戻る決意をした女装小説家の仙田さんは、折り合いの悪かった父親との関係を振り返り、ずっと以前から「親になるのが怖かった」という。しかし、生まれた長女を病院ではじめて抱っこした瞬間に「体の奥のほうから温まり」、なにかが変わり始めたーー。短期連載「娘と私の成長記録」最終話書き下ろし。
戦国時代の忍者の最期は苛酷だった。敵方に生け捕りされると、厳しい拷問で情報を搾り取られて、処刑されたうえでさらし首にされることもあったという。そんな「忍び」の知られざる最期を、平山優氏の新刊『戦国の忍び』から紹介する。
国内女子ツアー大会の予選2日目、最終ホールのパー4。ひよこは予選突破をするために、女子には不可能と思われた林越えのスーパーショットを放つ。なんとかワンオンに成功したが――？
2017年から2019年まで「別冊少年マガジン」で連載され大ヒットしたマンガ『荒ぶる季節の乙女どもよ。』（原作：岡田麿里、漫画：絵本奈央）がドラマ化され、注目を集めている。
昨年4月まで4年6ヵ月にわたり、23万自衛官のトップを務めた河野克俊前統合幕僚長と、東アジア取材31年の現代ビジネスコラムニスト・近藤大介が、120分にわたって「いまそこにある日本の危機」について語り合った…
「俺はつくる。ぶち壊すのは河野にやってもらう」菅義偉新首相は、周辺にこう語ったという。もちろんここで言う「河野」とは、ポスト安倍の一角と見られながら、所属する派閥、麻生派が菅氏支持を決めた途端、出馬を断念した河野太郎氏のことだ。
このくらいはできてもいいはずなのに……。親が「育てにくさ」やほかの子との違いを強く感じる子どもには、発達障害や知的障害の傾向がある場合が少なくないそうです。障害があると、本人の将来や家族の生活など、不安になってしまいますが、成長の過程でできることはたくさん増やせます。そのために心がけたいことは? 傾向を知る行動例チェックも。
今年の5月末、通常国会で「年金改革関連法」が成立しました。その最大の目玉は「厚生年金の適用拡大」で…
せっかく頑張っているトレーニングやランニングも、「代謝の知識」があるかないかで、その効果が変わって…
コロナ禍で気軽に出かけられない日々が続く今、ネット通販（EC）の市場規模は飛躍的に拡大している。当初…
50歳を超えても転職や再就職ができる人には、ある共通点があった。1万人インタビューからわかった50代か…
次の衆議院選挙に向けて、連合は、立憲民主党への支援を強化していくことにしています。ただ、労働組合の中には支援する議員が国民民主党に所属しているところもあるため、実際の対応は分かれる見通しです。
アメリカのトランプ大統領は、イランとの武器取り引きに関わる個人や団体に制裁を科す大統領令に署名し、アメリカが復活を宣言したイランに対する国連制裁に同調する動きが広がらないなか、単独での制裁を強化することでイランへの圧力を維持する構えです。
衆議院の解散時期をめぐり、自民党内では、当面、解散せず、新型コロナウイルス対策に専念すべきだという意見が広がる一方、各種の世論調査で内閣支持率が上がったことなどを踏まえ、早期解散を求める声も根強くあります。
金沢市の機械メーカー渋谷工業は、唾液を検体に新型コロナウイルスとインフルエンザウイルスを同時に、短時間で検査できるＰＣＲ検査装置を開発する。唾液のみで検査可能で、医療従事者の新型コロナ感染リスクを軽減できるという。鹿児島大発のベンチャー企業、スディックスバイオテック（鹿児島市）と共同で、年内の販売開始を予定している。
政府は、キャバクラなど接待を伴う飲食店が多数立地する大都市の歓楽街での新型コロナウイルス対策の議論を始めた。今夏の全国的な感染拡大はこうした地域が発生源になったとみており、次の流行に備えて効果的な感染防止策を早期に確立させる考えだ。１５日に開かれた作業部会の初会合では、飲食店関係者へのＰＣＲ検査や相談体制の整備、感染増を早期に検知する方法などについて話し合った。作業部会は、新型コロナ感染症対策分科会の下に設置され、分科会メンバーで東京都立駒込病院の今村顕史感染症科部長が座長を務める。札幌市や東京都新宿区、福岡市といった全国有数の歓楽街を抱える自治体の担当者も参加している。
１１月の米大統領選が近づくにつれ、両候補、とりわけトランプの対中強硬姿勢が目立つ。いずれの候補が当選しようとも米中関係の改善は期待できそうにない。それだけに中国にとって日本や東南アジア諸国、さらには欧州諸国などとの関係強化がより重要になっている。
新型コロナウイルス感染拡大に伴い、倒産や廃業に追い込まれる企業が増える中、創業１００年を超える長寿企業が新たな取り組みに果敢に挑んでいる。長い歴史にしばられて動きが鈍いと思われがちだが、事業環境の変化への機敏な対応こそが長寿企業の真骨頂だ。
日本遊技関連事業協会（日遊協、会長・西村拓郎氏）は１１日、８月６日の臨時理事会で副会長の西村拓郎氏（日拓ホーム代表取締役社長）を会長に選任したことに伴い、新会長就任の合同記者会見を開催した。
韓国のアシアナ航空はこのほど、建設大手の現代産業開発を中心とした企業連合による同航空の買収が破談に終わったと発表した。新型コロナウイルスの影響などでアシアナの負債が急増したため、現代側が買収条件の見直しを求めていた。政府系の韓国産業銀行を中心とする債権団が条件交渉に乗り出したが折り合えなかった。聯合ニュースが報じた。
