2017年のテレビドラマ「ひよっこ」で注目を集め、2018年にはVOGUE JAPAN WOMEN OF THE YEARに選ばれた女優の松本穂香。映画の撮影が再開したという7月初旬、松本さんに近況を訊いた。
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男子テニスのジェネラリ・オープン（オーストリア/キッツビュール、レッドクレー、ATP250）は８日、シングルス１回戦が行われ、第６シードの錦織圭は世界ランク４７位のＭ・キツマノビッチに6-4, 4-6...
東京都より「パラ応援大使」に任命され、「東京2020パラリンピックの成功とバリアフリー推進に向けた懇談…
人生を支えてくれた歌がフォークソングだった──。フォークソングが青春だった世代に印象が残っている出…
アメリカのＩＴ大手アップルは、今月15日に特別なイベントを開くと発表しました。アップルは例年、この時期に新型の「ｉＰｈｏｎｅ」などを発表していて、今回も新製品が披露されるものとみられます。
新型コロナウイルスのワクチン開発を巡り、欧米の製薬会社９社は８日、安全性を最優先して取り組むとの共同声明を発表した。当局への承認は有効性を実証した場合のみ求めることを確認。トランプ米大統領が１１月の大統領選前のワクチン完成を求める中、検証不十分なまま導入するとの懸念を拭い去り、政治的な思惑をけん制する狙いがあるとみられる。
俳優、伊勢谷友介容疑者（４４）が８日、東京・目黒区の自宅で大麻を所持したとして、警視庁組織犯罪対策５課に大麻取締法違反の疑いで現行犯逮捕された。６日に吉永小百合（７５）の主演映画の撮影に参加したばかりで、認否について「弁護士が来てから話したい」と供述。５日に最終回を迎えた日本テレビ系ドラマ「未満警察 ミッドナイトランナー」では逮捕される警察学校の教官を演じており、皮肉な現実となった。
アメリカのトランプ政権は、イランを後ろ盾とするイスラム教シーア派組織「ヒズボラ」を支援したとして、レバノン政府の元閣僚2人に対し、資産凍結などの制裁を科すと発表しました。
新型コロナウイルスのワクチンを開発している製薬会社など9社は8日、共同で宣言を発表し、安全を最優先に開発を進めると強調しました。
2012年12月に発足した第2次安倍政権は「アベノミクス」と呼ばれる一連の経済政策を打ち出し、雇用情勢は大きく改善したとされています。一方で、市民の暮らしは楽になっていないという声も根強く聞かれます。雇用統計から言えることは「どちらも事実」。データから新たな政権の課題を見ていきます。
中国が、国を挙げて国産半導体の開発に取り組む計画を固めたことが関係者の話で明らかになった。米トランプ政権が中国通信機器大手、華為技術（ファーウェイ）などを対象に半導体などの供給を規制していることに対抗する。
ミラノの北に位置するコモ県にはアルプスの山々を背景に美しい湖があり、その周辺は絹の産地として知られ、今もテキスタイルは地場産業である。今月の主人公、ジュリア・ラッケンバックは、ここで生まれ育った。
8月に発表された総務省の人口動態調査では、令和2年1月1日時点の日本人は1億2427万人と平成31年と比べて50万人以上減少となりました。生産年齢人口と呼ばれる15歳～64歳の割合は、日本人全体の6割を切る状況です。働いて税金を納め、社会保険料を納付する層の割合が減っている中で、少子化に伴い未来の消費者も減っている状況です。私たちの生活の安定を脅かす存在の1つに年金はもらえるのか、という疑念があります。これから先、日本の社会保障のうち特に年金はどのようになっていくのでしょうか。
新型コロナウイルスなどによる経営不振で、今年創業１００年を迎える大阪の老舗フグ料理店「づぼらや」が１５日に閉店する。惜しむ声が上がる中、店頭に掲げられた巨大なフグのちょうちん看板が３日未明に撤去された。動くカニや「グリコ」の看板とともに大阪・ミナミの“象徴”として親しまれてきたが、これほどたくさんの個性豊かな巨大看板が大阪の街で生まれたのはなぜなのか。
ライフスタイルの変容はさまざまなものに影響を与える。日本画の飾り方などもその典型に違いない。日本画といえば、床の間にかける軸物のイメージが強い。桐の箱から取り出して巻緒をはずし、掛緒を釘にかけ、ゆっくり軸をすべらせるようにおろす。四季の花鳥画、正月飾り、あるいは山水画など、バリエーションも豊富だが、近頃では集合住宅をはじめとして床の間のない家も珍しくはない。このため、掛け軸は、どうしても額物に比べて敬遠されてしまうのである。そこで、軸物や画帳として仕入れたものを額装などにきりかえ、新しいニーズの掘り起こしを目指す画商たちもいる。
シャープは８日、医療や介護事業戦略を発表した。液晶パネルや情報通信技術（ＩＣＴ）などの独自技術を活用し、遠隔での病理診断などに活用できる８Ｋ対応のカメラやパソコンなどを投入する。新型コロナウイルスの感染拡大で負担が増す医療・介護現場向けの製品やサービスを拡充していく。
国立循環器病研究センター（大阪府吹田市）は８日、新型コロナウイルスに感染し重い呼吸不全になった患者に対し、長期使用を可能にした新型の人工心肺装置「ＥＣＭＯ（エクモ）」で救命率を向上させられるかどうか調べる臨床研究を今月中旬に始めると発表した。東京と大阪の１０病院で計５０人に実施する。
NTTドコモが提供する決済サービス「ドコモ口座」の不正送金をめぐり、地銀との間の仕組みと被害の広がりに注目が集まっている。“抜き取り”がなぜ発生したのか、そのメカニズムを解説する。
