建築学部建築学科の田村雅紀教授は、二酸化炭素（ＣＯ２）を原料とする完全リサイクルが可能なコンクリートを製造する基礎技術の開発に貢献した。ＮＥＤＯムーンショット型研究開発事業『Ｃ４Ｓ研究開発プロジェクト』として東京大学大学院の野口貴文教授（工学系研究科建築学専攻）らとの共同研究。自立型のカーボンニュートラル化に資する次世代型コンクリートの開発に一歩近づく成果だ。
熊本県あさぎり町は土砂災害の危険性が高まっているとして午前5時20分に山沿いの上地区の60世帯162人に避難指示を出しました。5段階の大雨警戒レベルのうち警戒レベル4の情報で、危険な場所から全員避難するよう呼びかけています。
3月22日、東京・赤坂。首相官邸から目と鼻の先に立つ新築ビルで、大型のシェアオフィスが開業した。地上1…
「呉座勇一事件」とは何だったのか、その背景にあるものとは？
【難読漢字】「功徳」って読めますか？「こうどく」ではありません！
溝口敦氏が「半グレ」という用語を用いた2011年、この年には全国で暴力団排除条例（暴排条例）が施行され、「反社」カテゴリーに含まれる裏社会への風当たりが強まりました。
若年層にソロキャンプを楽しむ人が目立つと言われているが、ソロキャンプでしか得られないものとは何なのだろうか？
AIの台頭により、これまで以上に厳しい勝負と鍛錬を求めらることになった棋士たち。そんな変動と混沌のさなかにある将棋界に彗星のごとく現れたのが、藤井聡太という天才棋士である。 自身も史上最年少で名人位を獲得した、谷川浩司棋士が、藤井聡太という巨大な才能の謎に迫ることを通して、トップ棋士の持つ能力を明らかにするとともに、新たな時代を迎えつつある将棋の現在と未来を展望した。その強さの本質はどこにあるのか。メンタルはどれほど強靱か…『藤井聡太論 将棋の未来』から連載スタート！
第1次大戦末期の1918年から1920年にかけてスペイン風邪の大流行により、全世界で5億人が感染、死者は１億人を超えていた。その後、1929年のNY株式市場大暴落に始まる大恐慌が起こった。最後は、1945年の第2次世界大戦終結を持って「戦後体制」と呼ばれる現在のシステムが構築された。しかし、それから75年以上が経過し、いたるところに膿が溜まっている。このシステムが崩壊して、100年前の世界に戻るのではないかと考えるのは杞憂であろうか？
「その粉塵が国立（競技場）のものだと証明してほしい」2015年、国立競技場の解体工事が始まった後、ベランダや窓につく汚れに悩まされていたマンション住民がJSC（日本スポーツ振興センター）に問い合わせたところ、こんな答えが返ってきたという。
ドイツでは月～金曜日を「平日」と呼ばない――20年以上も現地で勤務してきた隅田貫氏は、そこに「日独の労働観の違いが表れている」と話します。日本よりも生産性が高いドイツの「働き方」について、新刊『ドイツではそんなに働かない』から、一部編集のうえご紹介します。
ドラマ『大豆田とわ子と三人の元夫』が好評の脚本家・坂元裕二。トレンディドラマ時代から30年にわたって活躍し続けている彼には、これまでに「3度の変化」があったという。歴代の坂元作品を振り返りながら、その変化に迫っていきたい。
EUがウイグル人への人権侵害を理由に中国に「軽い」制裁措置を発動したことに対し、中国は報復の制裁をEUにかけた。EU議会決議はそれに反発し、7年間掛けた投資協定の批准を審議しない姿勢を明確にした。中国包囲網に穴を開ける大戦略だったが「したたかな中国外交」という言葉は今、もはや死語となっているのである。
1999年に日本リスクコントロールを立ち上げ、政財界の「盾」として闇から闇に数多くの依頼を処理してきた寺尾文孝。政治家・経済人・芸能人たちの「墓場まで持っていく秘密」。その一端を明かす驚愕の手記『闇の盾』の一部を紹介する。
都内在住の和田綾子さん（76歳・仮名）は、マンションに移った一人だ。もともと夫の実家に暮らしていたが、約3年前に古い家を手放し、夫婦で賃貸に移った。ところが1年後、夫が亡くなった。和田さん一人の年金では家賃を払い続けるのは難しい。そこで賃料が安い物件を探すことにしたのだが、早々に壁にぶち当たってしまった。
コロナ禍のなか、「Uber Eats」のロゴ入り配達バックを背に、自転車やバイクで街を疾走する配達員を目にする機会が増えた。
俳優で歌手の木村拓哉さん（48）が5月26日、自身のインスタグラムを更新し、ファンの間で話題になっている。
アメリカのIT大手アマゾンは、世界的に人気のスパイ映画「007」シリーズなどを手がける大手映画会社を日本円にして9200億円余りで買収すると発表しました。
新型コロナウイルスの感染拡大による一斉休校で昨年度は実施が見送られた「全国学力テスト」が27日、2年ぶりに行われ、全国の小学6年生と中学3年生、合わせて200万人以上が参加する見通しです。
産経新聞東京本社人事（６月２４日）総務本部長（産経編集センター社長）関根秀行▽コンテンツ事業本部長（ビジュアルコンテンツ部長〈局次長〉）江坂博
