ミャンマー軍は民主派勢力が発足させた独自の政府や防衛隊をテロ組織に指定したと発表しました。民主派への取締りを強化するとともに、求心力の高まりを封じるねらいもあるものとみられます。
オタク文化とギャル・ギャル男文化はこの四半世紀で一体どのように変化したのか？
今日のオタクやギャル・ギャル男にとって、かつては存在していた「自分（たち）だけが知っている／持っている」ことに優位性を感じる価値観はもはや成立していない。
「歴史を学んで意味があるのかな」「教科書っておもしろくない」と思っているあなた！ それはまだ君がリアルな歴史を知らないから!! あの偉人たちの本当の姿…「清く正しく日本史」を、『東大教授が教える日本史の大事なことだけ36の漫画でわかる本』からピックアップ。誰もが知る英雄たちの真実を今こそ漫画で振り返ろう！
コロナ禍で社会が変わり、新規事業がたくさん生まれている。スタートアップにチャンスが巡ってきただけでなく、本業消滅の危機に直面した大企業は新規事業へのシフトに必死だ。しかし、それらを成功させるのは今も昔も容易ではない。新規事業を成功させるのに本当に大事なことは何なのか。最もくわしいのは連続起業家（シリアル・アントレプレナー）と呼ばれる実業家たちだ。中でも守屋実氏は30年間で52もの新規事業立ち上げにかかわり、成功も失敗も数多く経験してきた。それらリアル過ぎる経験を盛り込んだ新刊『起業は意志が10割』から「起業に大事な９つのポイント」を９回にわたってお届けしたい。
政府の公式サイトの数字を信用すると、65歳以上のワクチン接種完了に11年間かかる。75歳以上に限定しても、接種できるのは、当面は一部分。接種現場での医師、看護師を確保できないので、ワクチンがあっても接種が進まないのだ。
2020年の2月から拡大が始まった新型コロナにより、さまざまな産業分野で、多くの企業が収益の減少で、厳しい経営を余儀なくされている。
「仕事終わりの1杯のために1日を頑張る」――そう考える人は多いはず。今回は、自宅での晩酌タイムのクオリティを格段に上げてくれる、超便利なアイテム5選を紹介しよう。
【難読漢字】「奈破翁」って読めますか？あの有名人の名前です
いまから79年前の昭和17（1942）年5月7日から8日にかけて、世界史上初となる空母対空母の戦いが繰り広げられた。 連合軍の拠点、東部ニューギニアのポートモレスビーを攻略しようとした日本海軍と、それを阻止せんとする米海軍機動部隊が激突。「珊瑚海（さんごかい）海戦」と名づけられたこの戦いで、日本側は米空母「レキシントン」を撃沈したが、小型空母「祥鳳」を失い、肝心のポートモレスビー攻略作戦は断念を余儀なくされた。 筆者は、この海戦に参加した空母「翔鶴」の零戦搭乗員・佐々木原正夫二飛曹（のち少尉）と小町定三飛曹（のち飛曹長）に生前、インタビューを重ねたが、同じ空母で同じ戦いに参加した二人の回想がどうしても一致しない場面があるのが気になった。 それは、「零戦で無線が使えたか、否か」ということである。
子育てにおいて大切な「しつけ」ですが、その方針をめぐって夫婦喧嘩になった、という経験のある人も多いと思います。子どもにとっても夫婦にとっても望ましい「しつけ」の在り方はどのようなものなのでしょうか。
アイムでは発達障害の一生を考えて、放課後デイからはじめて、ノーベル高校、グループホーム、ピカソ・カレッジ（生活介護）をつくってきた。しかしここにきて、まだまだ足りていないことがあるのに気がついた。それが親が亡きあとのお金の管理だ。
大河ドラマ『八代将軍吉宗』（1995年）などを演出し、同『天地人』（2009年）と同『八重の桜』（2013年）、連続テレビ小説『どんど晴れ』などの制作統括を務めてきたNHKの内藤愼介氏に時代劇の魅力を聞いた
アメリカ最大級のパイプラインが外部からサイバー攻撃を受けガソリンなどの供給を一時的に停止したと明らかにしました。運営会社はシステムを外部と遮断し復旧を急いでいます。
バイデン政権は2021年3月末、8年間で総額2.3兆ドル（約250兆円）に及ぶ長期経済政策「米国雇用計画」を打…
韓国のムン・ジェイン（文在寅）大統領は、9日で任期の満了まで残り1年となります。支持率が就任以来最低の水準に落ち込み、求心力の低下が指摘される中、冷え込んでいる日本との関係で任期内に事態を打開するのは難しいのではないかという見方も出ています。
深刻化する孤独や孤立の問題への対策を議論している自民党の特命委員会は、政府に対し、実態を把握するための全国規模の調査や、支援体制の拡充などを求める提言案をまとめました。
大相撲夏場所は9日、初日を迎えます。21場所ぶりに大関に復帰した照ノ富士は、平幕の明生との対戦です。
所有者不明の土地が全国規模で増加する中で、不動産登記法などの改正法が成立した。
２年前に一時帰国した中国で、スパイ容疑により拘束されていた中国籍の前北海道教育大教授、袁克勤氏が起訴された。中国外務省報道官が４月２２日の記者会見で明らかにした。
疫病、災害、老後……。これほど便利で豊かな時代なのに、なぜだか未来は不安でいっぱい。そんな中、50歳…
世界的な電気自動車（EV）メーカーとして知られるテスラは韓国で1万台以上販売され、輸入車販売台数の上位にランキングされている。しかし、ここへきてテスラの未来は明るくないかもしれない――そんな声が聞こえてくるような事態がいま韓国で勃発している。韓国の大手自動車メーカーである現代自動車（ヒュンダイ）の戦略が、すでにテスラをリードしているという分析が出てきているのは事実だ。さらに、ここへきて現代自動車が“反撃”に乗り出しているとの指摘も出てきた。なんと、充電施設をめぐって“テスラ外し”が行われる可能性が出てきたというのだ。
先端技術を駆使した製造業において最も大事なのは「組み立て」ではない。「材料」、「部品」、さらには「組み立て」を行ったり部品を製造したりするのに必要な「製造装置」である。この分野では、日本が世界を席巻していると言っても過言ではない。だから、実のところ世界の製造業を牛耳っているのは日本だと言えるのだ。
世界でベンチャー企業の勢いがとまらない。では、日本の起業家も負けじとこの波に乗れるのか、世界や日本国内の市場はどうなっていくのか、どこをポイントに投資をすればいいのか。ベンチャー投資のプロフェッショナルで、ペガサス・テック・ベンチャーズのCEOであるアニス・ウッザマンさんが語り尽くす。
未だ世界で猛威を振るう新型コロナウイルス。国内では東京、大阪、兵庫、京都で出されていた4都府県の緊急事態宣言について、来週11日の期限が今月31日まで延長された。また愛知県と福岡県を来週12日から対象地域に加えることも決定している。東京オリンピック開催まで３ヶ月を切った今も、依然、収束の見通しは立たない。そんな状況下で進行中なのが、深刻な「コロナ太り」だ。米心理学会が行った調査では、25〜42歳の回答者の75％で体重が増え、一年前と比べて、なんと平均で約19キロも体重が増加していたという。
