華やかな世界に見える女性アナウンサー。だがその分、競争も激しい。それまでのテレビ東京というキー局の…
100人近くがすし詰め状態の自民党本部の会議室で、連日、新型コロナ対策会議が開かれている。会議に参加した若手議員は語る。実は自民党では「会議は最大1時間」というコロナ対策の独自ルールを決めている。しかし…
読書界で大きな話題になっている江永泉、木澤佐登志、ひでシス、役所暁『闇の自己啓発』（早川書房）。その魅力を作家の大滝瓶太氏が語った。
「存える」って読めますか？ 意外と難しい…
一部の熱烈なファンから圧倒的に支持されるラーメン二郎。彼らには「ホーム」と呼ばれる馴染みの店舗があることが多い。今回は、筆者のホーム・神田神保町店で遭遇した、「ラーメンの量が自動で増えていく」という不思議な現象について紹介したい。
新型コロナの感染者数が2600万人以上と世界最多の米国では、先月発足したバイデン政権が今年の夏までに全国民へのワクチン接種を目指して活動を加速している…
菅義偉首相は、野球に例えれば無死満塁で満を持して登板したリリーフエースのはずだった――。確かに、マウンドに立った菅投手はいきなり「携帯電話料金の引き下げ」と「不妊治療の保険適用」という豪速球で2者連続三振に討ち取り、残るはあと1人までいった。
2020年は、コロナによって不動産価格が下がると言われてきたが、そうならなかった。コロナ対策で財政が拡大したことや、テレワークの普及によって住宅需要が予想よりも高まったことが原因だ。しかし、2021年には不動産価格に決定的な変化が起きると考えられる。その変化を起こす「ファクターX」とはなんなのか。『激震！コロナと不動産』などの著書があるマンションジャーナリストの榊淳司氏が解説する。
型コロナの感染が拡大することで、これまで一本調子で騰がってきたマンションの価格が下落に転じる、という2020年の前半に囁かれていた予測は今のところ見事に外れている。それどころか、一部地域では小幅ではあるが値上がり現象さえ見られる。これは一体どういうことなのか？
WHO＝世界保健機関のテドロス事務局長は、新型コロナウイルスのワクチンの接種が始まっていない国は世界でおよそ130か国にのぼるとして、接種が始まっている国に対して、自国の医療従事者や高齢者への接種が終わった場合は国際的な枠組みにワクチンを提供するよう呼びかけました。
東京都が都民を対象に行った調査で、暮らし向きが「苦しくなった」と答えた人は6年ぶりに増加に転じ、都は、新型コロナウイルスの感染拡大による経済的な影響が一因ではないかとしています。
ミャンマーでは、クーデター後に任命された新しい外相が各国の大使とのテレビ会議で「国の平和と安全を維持するため行動を起こさざるを得なかった」などとクーデターの正当性を改めて主張しました。一方、メディアの情報を統制する新たな組織が設置され、当局によるメディアへの締めつけは今後さらに強まるとみられます。
イギリスの規制当局は、先月下旬までに716万人余りが新型コロナウイルスのワクチンを接種し、アナフィラキシーなどの激しいアレルギー反応の報告は114件だったなどとする報告書を発表しました。アナフィラキシーはほかのワクチンでもみられる極めてまれな副反応だとしたうえで、ワクチンの接種で期待される利点は、こうした副反応をはるかに上回るとしています。
世界的な気候変動リスクへの関心の高まりと各国政府の脱炭素宣言もあって、環境・社会・企業統治を考慮し…
アメリカ・ニューヨーク市にある大リーグ・ヤンキースの本拠地、「ヤンキースタジアム」で、新型コロナウイルスのワクチンの接種が始まり、大規模な接種会場の設置で、接種のペースが加速すると期待されています。
おなかの中の赤ちゃんの病気や障害について調べる出生前検査を受ける人たちのケアを充実させようと、助産師や保健師それにピアサポートの相談員などを対象としたオンラインセミナーが開かれ、親の葛藤に寄り添う継続的な支援の重要性などが話し合われました。
新型コロナウイルスのワクチン接種をめぐり、自民党は政府への提言案をまとめ、65歳以上の高齢者は基礎疾患のある人も多く、副反応などを早期に把握する必要があるとして、自治体による集団接種だけでなく、医療機関での個別接種も柱とするよう求めています。
去年、クルーズ船で日本を訪れた外国人旅行者は、新型コロナウイルスの影響で前の年から94％減少し、およそ12万6000人にとどまりました。政府の水際対策などで、国際クルーズ船は去年3月以降、1度も国内に寄港しておらず、回復の見通しも立たない状況です。
政府は、サイバーセキュリティーに関する新たな戦略の策定に向けて、新型コロナウイルスの感染拡大や高速・大容量の通信規格、5Gの利用開始など環境や国際情勢の変化を踏まえた対応が必要だなどとする基本的な考え方をまとめました。
政府は緊急事態宣言を解除した地域でも新型コロナウイルスの感染が再び拡大するおそれがある場合には引き続き実態に即した対策が必要だとして特別措置法の改正で設けた「まん延防止等重点措置」を適用し、対策の緩和を段階的に進めることも検討する方針です。
栃木県宇都宮市は1月25日、2022年3月の開業を目指してJR宇都宮駅東口から本田技研北門（同県芳賀町）まで1…
2月7日の「北方領土の日」に合わせて、戦後、北方領土から引き揚げてきた元島民の今の姿を撮影した写真展が東京で開かれています。
ロシア外務省は、野党勢力の呼びかけで先月行われた抗議活動にEU＝ヨーロッパ連合に加盟するスウェーデンとポーランド、それにドイツの外交官が参加したとして、国外に追放すると発表しました。野党勢力の指導者、ナワリヌイ氏の釈放をめぐるロシアとEUの対立が深刻化しています。
どこまで東京五輪・パラリンピックを逆風にさらすつもりか。
新型コロナウイルス対策のスマートフォン向け接触確認アプリ「ＣＯＣＯＡ（ココア）」をめぐり、昨年９月末以降の４カ月にわたって、利用者の３割に陽性者との接触通知が届かないという不具合があった。
