ソフトボール日本代表監督としてシドニー五輪(2000年)、アテネ五輪(2004年)を率い、日立高崎(現・ビックカメラ高崎ビークイーン)を常勝軍団に育てるなど、日本のソフトボール界を切り開いた宇津木妙子氏。70歳を迎えた今も国内外でソフトボール普及の活動を行うなど、精力的に活動を続けている。時代が変わっても求められる指導者が、大切にしていることとは?
パナソニックホールディングス傘下でBtoBのソフト・ハード開発、システム構築を手掛けるパナソニックコネクトが、全社的なマーケティング改革に取り組んでいる。マーケティング施策立案プロセスの見直しから、新たな組織風土、企業文化の醸成にまで及ぶ同社の改革。どのような狙いで、どんな施策を進めているのか。デザイン&マーケティング本部にてデジタルカスタマーエクスペリエンスを統括している関口昭如氏に話を聞いた。
コロナ禍で深刻なダメージを受けたのはラグジュアリー業界も例外ではない。しかし、伝統とイノベーションを結束することで復活し、LVMHをはじめとする大手ラグジュアリーグループは、コロナ前の2019年を上回る回復力を発揮した。本連載では、『世界のラグジュアリーブランドはいま何をしているのか?』(イヴ・アナニア、イザベル・ミュスニク、フィリップ・ゲヨシェ著/鈴木智子監訳/名取祥子訳/東洋経済新報社)から、内容の一部を抜粋・再編集。ラグジュアリーブランドのキーパーソン35人の証言やマネジメントに関する優良な経験値を通じ、先が見えない時代の予測と危機への対応のヒントを探る。第6回目は、ラグジュアリーブランドが熱い期待を寄せるメタバースの可能性を解説する。
「121」「79000」――これらの数字が何を表すか分かるだろうか。それぞれ「中国の100万人以上の都市数」「日本の100歳以上の高齢者数」である。人口学者のポール・モーランド氏は、出生率、都市化、高齢者の増加といった、人口動態に関する10のテーマから、世界の歴史と現在を解説し、未来の予測を試みている。そこからは、人口増加が必ずしも経済発展につながらないことや、高齢化が紛争解消に役立っていることなど、意外な事実が浮き彫りになる。本連載では、同氏の『人口は未来を語る 「10の数字」で知る経済、少子化、環境問題』(ポール・モーランド著/橘明美訳/NHK出版)から内容の一部を抜粋・再編集、人口動態が今後の世界をどう変えていくかという論考を紹介する。第2回は、世界全体の人口動態が「日本化」する可能性について論じる。
JBpress/Japan Innovation Reviewでは5月23日(木)、法務・知財部門におけるデジタル変革を学ぶオンラインセミナー「第6回 法務・知財DXフォーラム」を開催します。本セミナーでは、元大阪府知事 弁護士 橋下 徹氏による「AI・デジタル時代のリーガルリスク 法務パーソンに求められることとは」をはじめ、三菱電機 、富士通など先進企業の講演を予定。イノベーションを創出し企業変革を実現させる法務・知財部門の在り方について学びます。
米アップルの主力製品であるスマートフォン「iPhone」の販売が芳しくない。こうしたなか、投資家はアップルがまもなく発表するとみられるiPhoneのAI(人工知能)機能に期待を寄せている。アップルは10年前に製品デザインを大幅刷新して需要喚起したが、同様のことが再び起きるのではないかと期待が高まっている。
コンビニエンスストア各社は近年、食品スーパーやドラッグストアといった業態とボーダレスな競争を強いられている。そんな中、ローソンは顧客セグメントを細分化することで、効果的な商品開発とマーケティングを実現しようとしている。なぜ顧客の“解像度”を高め、どのような施策を進めているのか。同社CS推進室 Knowledge & Insightシニアマネジャーの田中友紀氏に話を聞いた。