新型コロナウイルスの感染拡大で、学生の就活シーンも一変した。かねてからの課題「ミスマッチ」は、オン…
アメリカが7月21日、ヒューストンの中国領事館閉鎖を命じたかと思えば、中国は24日、成都のアメリカ領事館閉鎖を命じた。それぞれ72時間以内だ。これほど激しい米中の攻防は、1979年に国交正常化を果たして41年で、初の事態である…
『ルポ 百田尚樹現象』著者の石戸諭さんと、『ワイルドサイドをほっつき歩け』著者のブレイディみかこさんの特別対談！
中国では4月8日の武漢封鎖解除後も、吉林省、黒竜江省、北京市などでクラスターが発生したが、その都度大…
トム・クイン氏（英国のジャーナリスト・社会史研究家）による感染症が人間の社会に与えた影響を分析した優れた作品だ。クイン氏は、1918～'20年に猛威を振るったスペイン風邪（鳥インフルエンザ）が社会政策に与えた影響についてこう記す。
話題の新刊『５Ｇ──大容量・低遅延・多接続のしくみ』が、発売直後からベストセラーになっている中央大学教授で情報ネットワーク・情報セキュリティを専門とする岡嶋裕史氏と、ITジャーナリスト・西田宗千佳氏の好評対談。後編では、今後の登場が期待される新たなニーズについて熱い討論が交わされた。その先に見えてきた、「6G」への期待とは──。
新型コロナウイルスの影響で、我々を取りまく環境は180度変わってしまった。多くの企業でテレワークが導入され、図らずも「働き方改革」が実現されつつあると言えるかもしれない。新たな価値観のなかで、我々はどう働くべきか。ロングヒットを続けるビジネス書『分断を生むエジソン』（講談社）の著者・北野唯我さんと、このほど『「2020」後 新しい日本の話をしよう』（講談社）を上梓した、人口減少問題のエキスパート・河合雅司さんが語り合う。
渋野日向子がAIG女子オープン（8月20～23日、ロイヤルトゥルーンGC、全英女子）出場に向けて燃えている。
ふたりの男親が語る、子どもの本との付き合い方――。読み聞かせはしたほうがいいのか？ 賢く育てるための本選びとは？
釜石シーウェイブスの試合を見に行った人なら、原色をふんだんにあしらったカラフルなＴシャツを見た記憶があるだろう。人呼んで「大漁旗Ｔシャツ」。 このTシャツの誕生の背景には、釜石出身の1人の女性ファッションデザイナーの熱い思いがあった…。
長引くコロナ禍もあり、40～50代会社員を対象にした早期・希望退職募集が増えている。終身雇用を期待して働き続けてきた中高年サラリーマンで転職を考える人も増えているが、この世代に対する求人は少なく、運よく転職できたとしても年収は大幅に減る場合が多い。そこで、キャリアの選択肢として浮上するのが「独立」だ。
ファッションアイコンとして注目を集める、KPOPを牽引するガールズグループ「BLACKPINK」。なかでもファッショニスタとして知られるのが、メインラッパーとリードボーカルを務めるジェニーだ。彼女が先日インスタグラムに投稿した写真の衣装がセクシーすぎると、ファンのあいだで話題になっている。
日本の社会や文化、政治について批判的なことを論じるのは控えようと思っていた。しかし……。
テスラに追い風が吹く一方、中国で一時期300社を超えた新興EVメーカーは、目下40社を割っており、コロナ禍を生き残れるのは4社とも言われている。
今年の3～5月にかけての新型コロナウイルスの流行においては、緊急事態宣言という大きなカードを切ること…
秋田県によりますと、大仙市を流れる福部内川は28日午前5時、市内の福見観測所で氾濫の危険性が高い「氾濫危険水位」を超えました。秋田県は洪水の危険性が非常に高まっているとして、「氾濫危険情報」を出して厳重に警戒するよう呼びかけています。
5月、6月とは比較にならないほど、街中で見かける人の数が増えてきました。筆者が住む東京都内は6月12日…
26日までの4連休、都道府県の間の人の移動はどの地域で増加したのか。5月の大型連休と比較してビッグデータで分析したところ、ほかの都道府県からの移動は沖縄や長野で2倍以上となるなど、観光地に加えて自然が豊かな地域で特に増えていたことが分かりました。
2019年8月に病のため夭折した京都大学客員准教授の瀧本哲史さん。彼が10代、20代の若者に語った「既得権…
作家の坂口恭平さんが、自らの携帯電話番号を公開し、死にたい人であれば誰でも相談に乗ってから、もう10年が経ちます。その経験を生かした新刊『苦しい時は電話して』（8月19日発売）では、「死にたくなったらどうすればよいのか？」を優しく綴りました。自殺者をゼロにしたい、という夢をもつ坂口さんは「死にたくなるのは誰にでも起こる」と語ります。
ことし上半期の国内の出版物の売り上げは、電子出版が前の年の同じ時期と比べて30％近く増加し、紙の出版と合わせた市場全体でも200億円ほど上回りました。
最近は、「外貨建て」での資産運用を勧められる機会が少なくないように思います。「人口減の日本経済や円…
中国企業が提供するアプリなどについて、自民党の議員連盟は、利用者の個人情報が中国政府に渡るおそれがあるとして、利用を制限するため法整備を行うよう政府に求めていくことにしています。
新型コロナウイルスの感染拡大によって緊急事態宣言が発令されると、各地の裁判所は刑事事件、DV事件、急…
