男子プロテニス協会のATP公式サイトは８日、世界ランク７位のＡ・ズベレフが元同３位のＤ・フェレールとコーチ関係を結んだと掲載した。
アメリカで新型コロナウイルスの感染者が300万人を超えるなか、トランプ大統領は学校を秋の新学期から再開させるべきだと主張し、11月の大統領選挙に向けて国の平常化に向けた動きを加速させたい思惑もあると見られます。
国内外からの観光客数が2019年に1016万人となり、初の1000万人超えに沸いた沖縄経済が一転、大きな痛手を…
ほかでは味わえないインディーの精神は食にもあり！ 個性的で自由なマインドを貫く5店を紹介しよう。今回はみもっと編。
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政府が旗を振れども、なかなか前に進まない「地方創生」。ところが、コンサルティング大手、アクセンチュ…
６月２８日に東京都渋谷区の将棋会館で行われた第９１期ヒューリック杯棋聖戦五番勝負の第２局は、序盤で仕掛けた先手の渡辺明棋聖（３６）＝棋王・王将＝に対し、新手で応じた藤井聡太七段（１７）が完勝した。第２局は何が勝因だったのか。大阪商業大学アミューズメント産業研究所の主任研究員、古作登さん（５７）が人工知能（ＡＩ）搭載将棋ソフトを駆使しながら分析した。
※石田勝紀先生へのご相談はこちらから高校1年生の子どもがいます。コロナで休校がずっと続いていました…
将棋の高校生棋士、藤井聡太七段（１７）がタイトル戦「第９１期ヒューリック杯棋聖戦五番勝負」（主催・産経新聞社、日本将棋連盟、特別協賛・ヒューリック）で、史上最年少のタイトル獲得を目指し、渡辺明棋聖（３６）＝棋王・王将＝に挑んでいる。昭和３７年に始まった第１期から昨年の第９０期まで数多くの激闘が繰り広げられてきた棋聖戦。棋士が盤を挟んで指した棋譜からは多くの名勝負やドラマが生まれた。渡辺棋聖の初防衛なるか、藤井七段の最年少タイトル獲得なるか。今期も棋史に残る五番勝負となりそうだ。
８日のニューヨーク株式市場のダウ工業株３０種平均は反発し、前日比１７７・１０ドル高の２万６０６７・２８ドルで取引を終えた。ハイテク株主体のナスダック総合指数は１４８・６１ポイント高の１万０４９２・５０と過去最高値を更新した。
このところシトロエンを以前よりもよく見かけるようになった気はしないだろうか？ 実際にここ数年、シト…
７日に開幕したエキシビションマッチティームズ７（オーストリア/キッツビュール、レッドクレー）は８日、大会２日目が行われ、世界ランク３位のＤ・ティームや同８位のＭ・ベレッティーニらが勝利した。...
イギリス政府は、新型コロナウイルスによって大きな打撃を受けている飲食店やホテルなどを支援するため、これらを利用する際にかかる日本の消費税にあたる付加価値税の税率を20％から5％に引き下げると発表しました。ヨーロッパでは、ドイツがすでに付加価値税の税率の引き下げを始めています。
金融機関は、九州や岐阜県、長野県の大雨で被害を受けた個人や企業向けに特別な金利で融資をするなど被災者向けの支援制度を始めています。
【ロンドン＝板東和正】世界貿易機関（ＷＴＯ・本部ジュネーブ）は８日、次期事務局長選の候補者受け付けを締め切った。韓国産業通商資源省の兪明希（ユ・ミョンヒ）通商交渉本部長ら８候補が届け出を済ませた。次期事務局長選は新たな通商ルール作りの主導権をめぐる争いに発展する可能性もあり、今後の選出が注目される。
東京 新宿区は、区内の繁華街の関係者を中心に新型コロナウイルスへの感染が相次いでいることを受けて、区独自に、感染が確認された区民に1人当たり10万円の見舞い金を支給することを決めました。
新型コロナウイルス感染拡大による中学校の長期休校を受け、山梨県教委は８日、来春の公立高入試で社会、数学、理科の出題範囲を縮小すると発表した。領土や北朝鮮による拉致問題などが範囲外となる。
巨額赤字にあえぐ日産自動車が、収益構造改革を目指す２０２０～２３年度の中期経営計画「ニッサン ネクスト」の実践を本格化し始めた。三菱自動車、仏ルノーとの３社連合の「分業体制」を下支えに、前会長のカルロス・ゴーン被告時代の負の遺産だった余剰生産能力を２割削減しコストを圧縮。一方、１５日に発表する最新型電気自動車（ＥＶ）「アリア」など独自技術を盛り込んだ新型車を日米中３大市場に連続投入する「選択と集中」で、再建を図る戦略だ。だが新型コロナウイルス禍という最悪のタイミングで自動車需要が伸び悩む中、計画断行は険しい道のりとなる。
マイナンバーカードの６月の交付枚数が８８万９枚となり、前年同月の３．８倍と大幅に伸びていたことが８日、分かった。カードは申請から交付まで１カ月以上かかるとされ、５月に始まった１０万円の定額給付金で、オンライン申請をするためカードを作る人が増えたことが要因とみられる。カードの申請は６月も増えており、７月にはマイナンバーカードを使ったポイント還元「マイナポイント事業」の申し込みも始まったことから、当面は高い増加ペースが続きそうだ。
日本株全体の評価を高めようと、個人投資家をアクティビストとして育成する取り組みが注目されている。マネックス証券が２０１９年１月に立ち上げた「マネックス・アクティビスト・フォーラム」だ。
