コロナの大罪のひとつは、間違いなく「人々からエンタメを奪った」こと。大好きなテレビドラマも軒並み撮影中止となり、延期や中断となった。通常なら、地上波とBSだけでも20本以上の新作ドラマが放送されるところだが、今期は完全に「ドラマ不足」で「エンタメ不足」だ。そうした中でいま注目度が高まっているのが「外資ドラマ」と「恋愛ドラマ」だろう。友人たちはこぞってNetflixの『愛の不時着』にハマり、佐藤健の再放送に胸キュンした人は少なくない。いったい、なぜだろう。
商談、会議、プレゼン。ビジネスで成果を出すには、交渉力、説得力がものを言う。弁護士の谷原誠氏によれば、「だからこそいいのです」というひと言がこうしたシーンで強い武器になるという。実例を挙げて教えてもらった。
日本ではいまだPCR検査が広がらないことへの不満がくすぶっている。新型コロナウイルスの感染の有無を確認する検査だが、広く行うべきか、ある程度絞ってやるべきかはいまだに議論が分かれる。直近では抗原検査が導入されることが決まり「救世主」になると期待する向きもあるが、それは期待外れに終わるだろう。日本ではコロナ検査数はこれからも劇的に増えそうにない。
そのニュースを聞いたとき、「やっぱりか」という諦観が7割、ぽっかりと穴の開いた喪失感が3割だった。友人は言った。「まるで『今年の正月は、ありません』と宣言されたような気分だ」と。フジロック中止――誤報、憶測も含めると5月から既に人の口に上っていたそのニュースが、ようやくオフィシャルから発表された。
コロナショックにより雇用環境と働き方の変動が同時進行で変動している。日立や資生堂、富士通は、今年度からジョブ型人事制度を本格導入する予定だ。
保険の新興企業レモネードは、日本のベンチャーキャピタル・ファンドを失望させてきた、これまでの流れを変えようとしている。
9日、埼玉県日高市の川で友達と遊んでいた小学4年の女の子が溺れて死亡しました。
９日のニューヨーク外国為替市場の円相場はドルに対し円が値上がりし、一時、１ドル＝１０７円後半をつけた。米株安で先行きへの警戒感が強まり、相対的に投資リスクが低いとされる円を買ってドルを売る動きが先行した。
10日午前0時22分ごろ地震がありました。この地震による津波の心配はありません。震源地は土佐湾で震源の深さは20キロ、地震の規模を示すマグニチュードは4.6と推定されます。震度4が、高知県中土佐町、高知県黒潮町となっています。
総務省は９日、国民１人に１０万円を配る特別定額給付金について、５日までに対象者の３０・２％に当たる約３８５０万人に給付したと発表した。人数の公表は初めて。人口が多い都市部で給付が遅い傾向にあるという。
河野太郎防衛相は９日、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）のボワルディ国防担当相とテレビ会談を行った。中東に派遣した海上自衛隊の乗組員に新型コロナウイルスの感染者が出た場合、ＵＡＥ国内の病院を利用できるよう協力を求めた。
自民党の二階幹事長や小泉元総理大臣らが会合を開き、今月18日に告示される東京都知事選挙をめぐって、小池知事を電話で激励したということです。
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い需要が逼迫（ひっぱく）したアルコール消毒液の代替品として一躍注目を集めた「次亜塩素酸水」。飲食店や自治体で急速に利用が広まったが、経済産業省や文部科学省が「有効性や安全性が確認されていない」と相次いで表明、急遽（きゅうきょ）使用をとり止める動きも出た。今後の検証で有効だと確認される可能性はあるが、専門家からは「すでにある別の薬剤を優先して使うのが無難」との声も上がる。
９日のニューヨーク株式市場のダウ工業株３０種平均は反落して始まり、前日からの下げ幅は一時４００ドルを超えた。連日の急上昇を受けて利益確定の売りが先行した。
ソフトバンクグループは、社員や医療関係者らを対象に独自に行った新型コロナウイルスの抗体検査の結果を速報値として公表しました。4万4000人余りのうち、0.43％に当たる191人が陽性だったということです。
小泉純一郎元首相は９日夜、北朝鮮に拉致された横田めぐみさん（５５）＝拉致当時（１３）＝の父で、５日に８７歳で亡くなった拉致被害者家族会初代代表の横田滋さんが死去したことについて「残念だった」と話した。東京都内で自民党の二階俊博幹事長らとの会合後、記者団に語った。
「ポスト安倍」の有力候補である自民党の石破茂元幹事長、岸田文雄政調会長が１０日発売の月刊誌「文芸春秋」で、それぞれインタビューに応じた。石破氏は来年の総裁選に向け「日本を立て直すために、今後も全身全霊を注ぎたい」と意欲を示した一方、岸田氏は「語るべき時ではない」と対照的な主張となった。
新型コロナウイルス対応に関する埼玉県内の開業医対象のアンケートで、保健所にＰＣＲ検査を依頼した医師のうち約６割が「拒否されたことがある」と回答したことが分かった。多くの医療従事者が偏見や差別にさらされている実情も改めて浮き彫りになった。
国際テニス連盟は９日、来夏に延期となった東京五輪・パラリンピックの出場資格について、２０２１年６月７日付の世界ランキングに基づいて決定すると発表した。
【香港＝藤本欣也】香港で大規模デモが起きてから１年を迎えた９日、林鄭月娥（りんてい・げつが）行政長官は記者会見で、デモや新型コロナウイルスの影響で経済が大きな打撃を受けたとして、「香港はもう混乱に耐えられない。政府や議員、そして市民一人一人が教訓をくみ取らなければならない」と述べ、抗議活動の停止を求めた。
女子ゴルフのメジャー大会、エビアン選手権の主催者は９日、新型コロナウイルスの影響で今年の大会開催を断念すると発表した。東京五輪の延期を受けて７月から８月に日程を変更したが、安全確保が困難なため中止とした。来年は７月２２～２５日に開催する予定。
日本水泳連盟は来年に延期された東京オリンピックの飛び込みの代表について、すでに内定している寺内健選手など4人の選手について内定を維持することを決めました。
