コロナ禍の影響で、多くのエンターテインメント事業は休止に追いやられています。プロ野球も6月の開幕に…
新聞各紙と雑誌報道を読む限り、今や安倍晋三首相には衆院解散・総選挙に打って出る体力も気力もないように思える。果たして本当だろうか。安倍首相と菅義偉官房長官の間に「すきま風」が吹き、両氏の溝は深まるばかりといった趣旨の記事が多い。平たく言えば、「菅バッシング」である。
ドイツのフォルクスワーゲン（VW）が5月28日、中国でリチウムイオン電池（LIB）3位の国軒高科（Guoxuan Hi…
「子ども向け実用書」「子ども向け自己啓発書」がいま、書店の児童書棚を席巻している。実はこうしたジャンルは、子どもだけでなくその親や、大人に支持される――つまり「大人にも読まれる」ことで人気を拡大しているのだ。
新型コロナウイルス感染症専門家会議の議事録が、共同通信の情報公開請求に対して不存在となり、問題になっている。
何気なく観ていたバラエティー番組の中で、不思議な石が紹介されていた。その石は “なで石” と言い、なんでも撫でてから持ち上げると軽くなり、叩いてから持ち上げると重くなるのだという。奈良県吉野郡天川村の龍泉寺の境内に置かれているというその石に、妙に魅かれたというのが事の始まりであった。
映画祭が中止やバーチャル化に追い込まれたことは、映画界にどのような影響を及ぼしているのか。ヨーロッパ映画を中心に紹介している独立系映画配給会社「セテラ・インターナショナル」の代表取締役である山中陽子氏に話を聞いた。
世界を回る解決屋の八田百合。今回の依頼者は、イギリスの大手パブチェーンのオーナー、トラヴィス・キング氏。ブレグジット後の混乱のもと世論の反感を買い、傘下のパブで多発する乱闘騒ぎに頭を悩ませていた。
2020年4月7日に緊急事態宣言が出されてから40日余りが過ぎた。5月25日付けでで宣言が解除された。まずは第一波がおさまりそうだ、というのが多方の見立てであろう。
トランプは、暴動の中、軍、教会、西側諸国の支持を失った。米国は国内問題で手いっぱい。民主主義を語る余裕もない。それであるなら、日本は中国と手を組めばいいと言う人たちもいるが、それでは日本の領土と民主主義は守れない。日本はどうしたらいいのか？ 独仏で早くも「次」をにらんだ動きが始まった。
アメリカでは「市民戦争」が始まったのではないか。連日のように上空をヘリコプターが飛び交い、テレビをつければ、各地で警官とデモ隊が対立している光景が映し出されている。
「『テレビがつまらない』といわれるのは、制作者が『面白い』と『楽しい』を勘違いしているところがあると思う」――そう語ったのはTBS出身のフリーアナウンサー・久米宏氏（75）。日本民間放送連盟（民放連）が発行する隔月刊誌『民放』の5月号に掲載されたインタビューでのことである。『面白い』と『楽しい』。どう違うのだろう？
2018年9月、多くのファンに惜しまれつつ引退した、平成最高の「歌姫」──。およそ30年前、彼女の才能に打たれた男たちがいた。この出会いこそが、安室奈美恵の人生を、そして日本のエンタメ史を永遠に変えてしまったのだ。
ミネアポリスで黒人男性ジョージ・フロイドさんが白人警察官によって拘束死させられた事件を契機に、全米…
「もう学生生活を続けられない」「このままでは学校を諦めなければ」……「コロナ災害」により学生のアルバイトはなくなり、かねてより親の仕送りも急速に減少中。5人に1人が「退学を考えている」状況で求められるのは、困窮する学生に対する選別なき普遍的支援だ。
5日のニューヨーク株式市場は景気の先行きへの楽観的な見方に加え、先月の失業率が事前の予想に反して改善したことから大幅に上昇しました。このうちＩＴ関連銘柄の多いナスダックの株価指数は取り引き時間中の最高値を更新しています。
新型コロナウイルス感染症のパンデミックによって、世界的な食料危機のリスクが声高に叫ばれている。きっ…
新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言で、美術館や博物館が全国的に休館した。美術展に足を運び…
全国で緊急事態宣言が解除され、少しずつですが日常が戻り始めています。子どもたちは学校が再開され、会…
学習を支援するツールとして、スマホやタブレットのデジタル・ツールの活用も含まれるようになってきています……
新型コロナウイルス禍からファッション業界全体が苦しむ中、市場関係者らの注目を集める企業がある。東証…
歴史を振り返ると、権力者がさまざまな手段を使って、メディアを意のままに操ろうとして圧力をかけること…
携帯大手のソフトバンクの販売代理店を経営する会社が、店の業績不振を理由にソフトバンクから閉店するよう求められたのは不当だとして、契約を解除しないよう求める仮処分を東京地方裁判所に申し立てました。
世界各国で外国からの入国制限が続く中、観光の仕事が途絶えた現地の日本人ガイドを支援しようと、5日夜、オンラインで海外旅行を楽しむ取り組みが行われました。
宇宙空間を漂うロケットの部品などの宇宙のごみを取り除くため、レーザー光線を照射してごみを地球の大気圏に落下させる人工衛星の開発を大手の衛星通信事業者が始めることになりました。
