今回はRokuを詳しく見ていきます。Rokuとは非常にユニークなビジネスモデルで、アメリカの動画ストリーミング市場で圧倒的にシェアを伸ばしています。今後、AbemaTVなどにとって将来の参考になるモデルとなるかもしれません。
男性育休が話題だが、実は女性の育休についてもまだまだ問題は多い。育休中にもらえる給付金、実はもらえている女性は出産した女性の4割だという。
台風15号による大規模停電が、古くからの生乳産地として知られる千葉県南部の酪農家を直撃している。千葉…
読むのが遅い、内容を忘れてしまう、何を読んだらいいかわからない……。教育学者の齋藤孝氏によれば、読書はコミュニケーションの上達にもつながるという。より深く、より楽しいコミュニケーションをするための「本の読み方」を教えてもらった。
大雪山黒岳を登山中に、優雅に帆翔するノスリに出会いました。 主に、ネズミのような小型哺乳類を補食するので、黒岳の岩場で暮らしているエゾナキウサギやエゾシマリスにとっては天敵です。
相場格言に、「大衆は常に間違っている」というものがあるが、少なくとも市場においては「多数意見」は常に間違っている。だから、「はずれ屋」という極めてありがたいものが存在するのだ。
筋トレのパフォーマンスを高めるエルゴジェニックエイドの代表ともいえるサプリメントが「カフェイン」。近年の研究では、カフェインを錠剤やカプセルで摂取するよりも、ある飲み物として摂取したほうが筋トレのパフォーマンスをより高められることが報告されている。それこそが「コーヒー」だ。
小泉進次郎氏が初入閣した。環境大臣兼内閣府特命担当大臣（原子力防災）。日本の原子力政策について責任を持つポストだ。原発政策について何も語らない、という訳にはいかなくなる。小泉氏は将来の日本を託すに十分な政治家なのかどうか。それが明らかになることになる。
9月17、18日のFOMC（米国FRBによる連邦公開市場委員会）に続き、9月18、19日には日銀の金融政策決定会合が開催される。
立憲民主党は「すべての取り組みを政権交代のための準備につなげる」などとした今後１年間の活動計画の案をまとめました。
戦没者の遺骨を取り違えていた疑いが相次いで明らかになっていますが、厚生労働省がシベリアだけではなく、フィリピンで収集された遺骨についても取り違えの可能性をあらかじめ認識していたことが新たに分かりました。しかし、厚生労働省はその後もフィリピンでの事業を継続し、およそ１万5000人分の遺骨を日本に持ち帰っていました。
北方四島での共同経済活動として初めて行う試験的な観光ツアーについて、政府は来月11日から６日間の日程で、日本人観光客らおよそ50人が、択捉島の温泉や国後島のロシア正教の教会などをめぐる計画を固めました。
18日さいたま市見沼区の集合住宅で、小学４年生の男の子が死亡しているのが見つかった事件で、男の子が自宅の向かいの部屋の水道メーターなどを収納するスペースで見つかったことが捜査関係者への取材でわかりました。警察は現場の状況などから殺害後に遺棄された疑いがあるとみて詳しい状況を調べています。
来年の東京オリンピック・パラリンピックに向けてことし７月に実施された交通規制の実証実験では首都圏の国道で発生した渋滞の総延長が、ふだんの1.5倍の長さのおよそ90キロに達し、特に規制が行われた環状七号線の外側では深刻な渋滞が起きていたことが分かりました。専門家は「このままでは市民生活などに深刻な影響をおよぼすおそれがあり、対策が急務だ」と警鐘を鳴らしています。
アメリカ郵便公社からの出資を得て、2023年までに実用化するとしている。
憲法改正をめぐって、衆議院の憲法審査会は19日からドイツなど４か国を訪問し、合意形成のプロセスや、国民投票制度などについて、聞き取りを行うことにしています。
オーストリアを公式訪問中の秋篠宮ご夫妻の次女の佳子さまは、世界遺産になっている宮殿を訪ねられました。
米中貿易摩擦など経済政策が外交・安全保障に密接に関わる事態が増えていることから、政府は外交・安全保障政策の司令塔となるＮＳＣ＝国家安全保障会議の事務局に経済政策を立案する機能を強化するため、体制の拡充を図る方向で検討を進めています。
大相撲秋場所は12日目。大関復帰まであと１勝の関脇 貴景勝は平幕の妙義龍と対戦します。
アメリカの中央銀行にあたるＦＲＢ＝連邦準備制度理事会は金融政策を決める会合を開き、中国との貿易摩擦の影響などによるアメリカ経済の減速を防ぐため、追加の利下げを決定しました。
イタリアのミラノでイタリア貿易振興会が主催するレザーグッズとファッションアクセサリーの合同展示会「ミペル」展が、9月15日〜17日の3日間にわたり開催された。
来年の東京オリンピック・パラリンピックの運営や準備に関わる企業などを対象に、従業員が適切な労働環境の下で働けるよう呼びかける会議が国連機関などの主催で開かれました。
