こんにちは。生きやすい人間関係を創る「メンタルアップマネージャⓇ」の大野萌子です。もはや、ビジネス…
韓国の2018年のTFR（合計特殊出生率）が0.98と1を割り込んだ。これは極めて低い数字であり、何か異常事態が出現していると考えた方がよい。
鉄道ファンだったことから国鉄に入社し、静岡駅の駅員や、御殿場線の本務車掌も経験した須田寬氏。趣味を仕事にするのはやめたほうがいいと語るが・・・。
今から74年前の4月7日、大日本帝国海軍が誇った戦艦大和が米軍に撃沈された。最終的に残念な最後を迎えたのだが、戦艦大和は世界最大最強の戦艦として、日本人のレジェンドになっている。一方で、貧しかった当時の日本が全力を傾けて作ったものの、大した活躍もせず沈められたことでも知られる。「昭和の三大バカ査定」の一つと揶揄されたこともある。
大リーグ、ヤンキースの田中将大投手は14日、２勝目を懸けてホワイトソックス戦に先発し、５回途中５失点で今シーズン初めて負け投手になりました。
4月11日、アメリカ、プロバスケットボールリーグ・NBAのレイカーズなどが本拠地とするカリフォルニア州ロ…
弱小球団を優勝に導いてきた名将、野村克也。勝利の秘密は、みずから取っていた膨大な「メモ」にあるという。監督時代、選手たちの「考える力」を育てるために、日夜ミーティングを行なっていた野村氏。一体、どんな内容だったのか？
【サイエンス365days】は、「あの科学者が生まれた」、「あの現象が発見された」、「あの技術が発明された」など科学に関する歴史的な出来事を紹介する「この日なんの日」のコーナー
地上には天敵が多いので、モモンガが地上に降りることはめったにありません。エサを探すのも木の上でということになります。
最近の穏やかな市場を眺めていると混乱は終わったような勘違いをしがちだが、、マーケットに火種はくすぶり続けている。そんな薄氷を渡るかのような不安定な相場で、2018年以降から異様な強さを見せ続けている投資要素がある。中小型株の「短期リターン・リバーサル（以下、リバーサル）」だ。今回は曇天の経済を吹き飛ばす「大小リバーサルペア」の投資アイデアを紹介しよう。
昨年夏、“トルコ・リラ”が米ドルに対して急落した。急落によって、多くの本邦個人投資家が痛手を受けたようだ。その後、世界経済の先行き懸念も重なり、新興国通貨はかなり売り込まれた。一方、2019年の年明け以降は、米国とユーロ圏の中央銀行がハト派姿勢を明確に示し、わが国の個人投資家のリスクテイクが息を吹き返している。3月下旬、再度、トルコ・リラが大きく下落した。その後もリラは軟調だ。それでも、高金利ゆえに、トルコ・リラはわが国の個人投資家に人気がある。短期間で世界経済が腰折れの状況になるとは考えづらいものの、新興国の政治・経済状況は国ごとにかなり違う。資産を守るには、何がその通貨の本質的なリスクであるかを冷静に理解することが重要だ。
良品計画といえば、『無印良品』ブランドで衣料、雑貨、食品などを展開する超有名大企業である。ここのところ優勝劣敗が激しくなっている小売り業界では「勝ち組」として長年君臨していることでも知られているが、じつはここへきてその株価が急落していることをご存じだろうか。その急落ぶりはすさまじく、4月1日には2万8810円の年初来高値をつけたばかりなのに、そこから一気に転落。4月11日には2万1900円の年初来安値まで落ちるといった具体に株価ショックに見舞われているのである。いったい、なにが起きているのか。今週の「ＡＩ株価予報」で読み切る。
優秀な指導者が育てるから優秀な部下が育ち、自分の頭で考える上司が育てるから自分の頭で考える部下が育つ、と考えることは、ごく自然のことのように思う。しかし、実際には、指導者が優秀で主体的で自分の頭で考える人であるがゆえに、部下を潰してしまうケースが少なくない。これはなぜだろう？
風水の発祥地で本場でもある中国では、今も「風水師」として活動する人が数多く存在し、建築分野をはじめ、その理論や思想が市民生活に深く根をおろしています。
後継者不足を背景に、望まぬ廃業を選ぶ中小企業が増加している。中小企業庁長官・安藤久佳氏は、2018年の年頭所感で「中小企業・小規模事業者廃業の急増により、2025年頃までの10年間累計で約650万人の雇用、約22兆円のGDPが失われる可能性」があると述べた。こうした中で、「一般社団法人 ベンチャー型事業承継」のように事業承継を支援する団体やプラットフォームが誕生するなど、ソーシャルグッドな動きも見られるようになってきた。新たなビジネスチャンスとしても注目されつつある社会課題、「事業承継」を取り巻く現状を見ていこう。
「（政府高官の）代理はいいね。（自分が）すぐに決断を下せるから。物事を柔軟に対応できる」。ドナルド・トランプ大統領は今月6日、ホワイトハウスの南庭に止まったマリーンワン（大統領専用ヘリコプター）に乗り込む直前、記者団にこう言い放った。
経済学に批判的な人はよく、経済学の抽象的理論は現実世界に成果をもたらさないと言いたがる。この指摘に対しては、一つ、大きな反例がある。過去25年間における中央銀行の独立性の世界的な台頭だ。1970年代には、自身の人気を高めるために政治家が金利を操作するのは普通のことだった。これがインフレの苦悩をもたらした。
