「ジョブ型を導入する」と言った途端に反発噴出…先進企業が取り組む「ステルス型」導入という現実解 - 経営のためのIT活用実学

上場企業約4000社を対象に人的資本の情報開示が義務化されて以降、日本企業の人的資本経営への取り組みは形式的な対応から一歩進み、その中身や実効性が問われる段階に入っている。こうした中で関心が高まるジョブ型雇用だが、「導入を掲げた途端に反発が起きる企業も少なくない」と語るのは、2026年1月に著書『わかる人的資本経営（日経文庫）』（日本経済新聞出版）を出版した大妻女子大学データサイエンス学部教授の鶴光太郎氏だ。企業はジョブ型雇用の本質をどのように理解し、いかにして活用すべきか、同氏に聞いた。