プロ野球 西武に大リーグで通算102試合に登板した経験のある、バーチ・スミス投手など3人の選手が入団し意気込みを語りました。
男子プロテニス協会のATPは公式サイトで世界ランク８８位のＡ・マレーが再びＩ・レンドルとコーチ関係を結んだことについて掲載。元１位のマレーは「彼の復帰は僕にとって大きな意味がある」と明かしている。...
トヨタ系部品会社で最大手のデンソーにサイバー攻撃があったことが明らかになった。同社によると、3月10…
中国では、今月に入って新型コロナウイルスの感染が各地で拡大していて、中国政府は13日、一日で2100人余りの新規感染者が確認されたと発表しました。IT企業などが集まる南部の広東省深※センでは市民の外出が制限され、企業活動にも影響が出ています。
新型コロナウイルスのオミクロン株は比較的重症化しにくいとされ、中には季節性のインフルエンザと変わらないのではないかという意見を述べる人もいます。しかし、そのオミクロン株に感染して重症化し、人工呼吸器が必要になった専門家がいます。新型コロナウイルス対策にあたる政府の分科会のメンバーで、東邦大学の舘田一博 教授（61）です。初期にはのどがむずむずするくらいで、高熱も出なかったのに、気づいたらせきがひどくなり、肺炎になっていました。およそ3週間の入院治療を経て回復した舘田さんに話を聞きました。いつも感染対策を呼びかけてきた専門家自身が感染して感じたことは。※以下「」は舘田さんのコメント
国会では14日、参議院予算委員会で集中審議が行われました。ウクライナ情勢を踏まえて、岸田総理大臣は「日米同盟の『拡大抑止』は大変重要だ」としたうえで、年末までに改定する方針のいわゆる安全保障関連の3つの文書の見直しを通じて、日米同盟の抑止力や対処力の在り方も議論する考えを示しました。
経済安全保障の強化を図る政府の法案は実効性が担保されていないとして、日本維新の会は、国の調査権限を強化することなどを盛り込んだ対案を衆議院に提出しました。
来週期限となる18都道府県のまん延防止等重点措置について、岸田総理大臣は、新たな感染者の数が顕著に減っているとして、今週中に解除するかどうか判断する考えを示しました。
週明けの14日の東京外国為替市場、アメリカの利上げ見通しやウクライナ情勢などが重なり、円安が加速しています。1ドル＝117円台後半まで値下がりし、およそ5年2か月ぶりの円安水準を更新しました。
新型コロナウイルスの感染状況について、都道府県の医療のひっ迫度合いが、どのレベルにあるか示す指標は、3月13日の時点で「重症確保病床の使用率」が奈良県で59％となっているほか「確保病床の使用率」が千葉県、神奈川県、愛知県、滋賀県、大阪府、兵庫県、奈良県で、それぞれ50％以上で政府の分科会が示す「対策を強化すべきレベル」の目安を上回っています。
男子テニスのBNPパリバ・オープン（アメリカ/インディアンウェルズ、ハード、ATP1000）は１３日、シングルス２回戦が行われ、世界ランク３９位のＴ・ポールが第３シードのＡ・ズベレフを6-2, 4-6...
NHKの世論調査によりますと、岸田内閣を「支持する」と答えた人は、先月より1ポイント下がって53％だったのに対し、「支持しない」と答えた人は、2ポイント下がって25％でした。
フォルクスワーゲンのID.Buzzは、ガソリンを一滴も使わずに1960年代を追体験できます。このノスタルジックなEVは、ヨーロッパでは2022年秋、アメリカでは2024年に発売される予定です。
3月15～16日に開催されるアメリカのFOMC（連邦公開市場委員会）後の政策に市場の関心が集まっている。FRB…
昭和46年に起きた「渋谷暴動事件」で警察官を殺害したなどとして5年前に起訴された大坂正明被告の裁判について、東京地方裁判所は「裁判員に危害が加えられるおそれがある」などとして裁判員裁判の対象から外して裁判官のみで審理することを決めました。
14日は、午後6時20分までに全国で3万2471人の感染が発表されています。また、東京都で17人、福岡県で10人、大阪府で9人、千葉県で8人、埼玉県で8人、神奈川県で8人、愛知県で7人、京都府で6人、兵庫県で6人、北海道で5人、茨城県で4人、大分県で3人、岐阜県で3人、熊本県で3人、山口県で2人、滋賀県で2人、長野県で2人、香川県で2人、高知県で2人、佐賀県で1人、和歌山県で1人、宮崎県で1人、富山県で1人、岡山県で1人、愛媛県で1人、静岡県で1人、鳥取県で1人、鹿児島県で1人の合わせて116人の死亡の発表がありました。国内で感染が確認された人は、空港の検疫などを含め581万3181人、クルーズ船の乗客・乗員が712人で合わせて581万3893人となっています。亡くなった人は、国内で感染が確認された人が2万6277人、クルーズ船の乗船者が13人の合わせて2万6290人です。各自治体などによりますと、国内で感染が確認された人は累計で次のとおりです。
ロシアによるウクライナ侵攻を受けて、千葉県柏市の映画館ではウクライナで撮影され戦争の悲しみを描いた映画が緊急上映されています。売り上げの一部はウクライナの人道支援のために寄付されるということです。
ロシアによるウクライナへの軍事侵攻が続く中、ロシア産の魚介類を扱っている北海道釧路市の水産加工会社では、原料が確保できず、一部の商品で販売を中止せざるをえないなど影響が出ています。
新型コロナウイルスの影響の長期化で企業などでの献血の中止が相次ぎ、関東甲信越では、月ごとに目標としている献血の量を確保できない状況が続いています。日本赤十字社は「会場では感染対策を徹底しているので安心して来てほしい」と呼びかけています。
福岡県は14日、県内で新たに1690人が新型コロナウイルスに感染していることが確認されたと発表しました。前の週の同じ曜日を下回るのは11日連続です。内訳は、福岡市で368人、北九州市で215人、久留米市で45人などとなっています。一方、先月9日と21日、それに今月11日に感染者として発表された合わせて3人が取り下げられました。福岡県内で感染が確認された人は、延べ26万8644人になりました。また、80代と90代以上の合わせて10人が死亡したことが確認され、福岡県内で死亡した感染者は1054人となりました。
大阪 泉佐野市が、ふるさと納税で多額の寄付を集めたことを理由に、特別交付税を大幅に減額されたのは不当だとして起こした裁判で、大阪地方裁判所は、先週、国の対応を違法だと判断し、減額決定を取り消しました。国は14日、この判決を不服として控訴しました。
いわゆる「袴田事件」の再審、裁判のやり直しに関して東京高等裁判所で3者協議が開かれました。弁護側の鑑定結果について、裁判所が専門家を証人として初めて呼んで意見を聞く考えを示したということで、弁護団は今後、日程調整などを進めることにしています。
南から暖かい空気が流れ込んだ影響で、西日本と東日本を中心に5月から6月並みの季節外れの暖かさとなり、関東や九州などで最高気温が25度以上の夏日となりました。一方、15日にかけて大気の状態が不安定になる見込みで、気象庁は急な雷雨や竜巻などの激しい突風に注意するよう呼びかけています。
大阪府は14日、新たに1467人が新型コロナウイルスに感染していることが確認されたと発表しました。大阪府内の感染者の累計は73万1169人になりました。また、9人の死亡が発表され、府内で感染して亡くなった人は合わせて4305人になりました。重症者は13日より4人減って170人でした。
ロシア軍が、ウクライナの首都キエフなど各地で攻勢を強める中、両国の代表団による交渉が14日、オンライン形式で行われる予定です。双方から、進展に期待する見方などが示される一方、立場の隔たりは依然大きいとみられ、交渉が進展するかは予断を許さない状況です。
