2018年は、スポーツ界でのパワーハラスメントが話題になった。なぜ今年、集中的に問題が噴出したのか。「世代」と「戦争経験」で考える。
フランスのジレ・ジョーヌ抗議活動、いわゆる「黄色いベスト運動」が大規模化し、数千人単位の逮捕者や死者まで出た。報道では「燃料税」をめぐる反対運動だとされているが、それはあくまできっかけにしか過ぎない。フランス民衆の怒りは、実はEUの肥大化・エリート主義やグローバリズムによるフランスも含めた先進国労働者への搾取に向けられているのである。しかもこれは世界的な潮流と考えて良い。
サッカーのオランダ１部リーグ、フローニンゲンでプレーする日本代表の堂安律選手は16日、エメン戦にフル出場しましたが、ゴールは奪えませんでした。
お祭り騒ぎに乗じて、犯罪行為に手を染めた若者たちが一斉にお縄となった。警視庁の威信をかけた捜査に多大なる貢献をしたのは、防犯カメラだ。最新技術を駆使した、現代の逮捕劇をご紹介しよう。
琉球弧（南西諸島）は、九州から台湾に連なる「南北」の区分とは別に、太平洋と東シナ海に挟まれた「東西」の区分もできます。大ざっぱに見れば、太平洋側には主軸となる大型の島々（琉球弧外帯）があり、東シナ海側には、火山島を含むやや小型の島々（琉球弧内帯）が連なっています。琉球トラフを挟んで中国大陸から張り出す大陸棚に面した内帯の島々は、あまり一般には知られていないようですが、無人島の宝庫です。
FRB（米連邦準備制度理事会）が2015年末に利上げを開始してからほぼ3年になる。一方で、欧州と日本の中央…
米国内で、トランプ大統領の孤立感が高まっている。トランプ氏は、カナダ当局によるファーウェイの孟晩舟副会長兼最高財務責任者（CFO）の逮捕に介入して、中国から譲歩を引き出そうとしている。同氏にとってそれは、貿易戦争を有利に進めているという手柄を示すことにつながるだろう。しかし、米国の政治家らは、その考えになびいていない。「大統領は介入してはならない」、「司法当局が捜査を主導しなければならない」と、トランプ氏の主張を真っ向から否定するものが目立つ。これは、米国の政治・世論がトランプ氏の意向とは異なる方向に向かい始めたことに他ならない。それが今後の世界経済にどう影響するか、冷静に考えるべきだ。
脳神経機構の解明から工学への応用まで、広がる錯視研究の最前線を報じます！
週刊朝日（朝日新聞出版）が、創刊95年超の歴史の中で初めて表紙にネコを起用したのは昨年12月。今年は更にパワーアップしたネコ特集号、第２弾が12月18日、発売される。税込み400円。 読者のリクエストに応え、「愛猫に …
2018年もあと半月。あなたは今年どんな場所を訪れた？ ナビタイムジャパン（東京）は、「2018ナビタイムスポット検索ランキング」を発表した。目的地として検索された場所などを集計したランキングで、人気スポットTOP10 …
先週末14日のNY株の下げ（ダウ工業株30種平均は496ドル安の2万4100ドル、ナスダックも159ポイント安の691…
19年間にわたり日産自動車のトップに君臨したカルロス・ゴーン氏が東京地検に逮捕・起訴され、日産から代…
12月19日、ソフトバンクグループ傘下の携帯電話事業子会社、ソフトバンクが上場する。ある60代の女性は、…
「経産省（経済産業省）による信頼関係の毀損が9名全員の辞任の根本的な原因だ──」12月10日、政府が95…
平成最後の開催となる第160回芥川賞と直木賞の候補作が発表され、芥川賞では初めて候補となった社会学者の古市憲寿さんなど６人の作品が選ばれたほか、直木賞では人気作家の森見登美彦さんらの作品が候補に選ばれました。
中国の通信機器大手、ファーウェイの副会長がカナダ当局に逮捕されたあと、中国でカナダ人男性２人が拘束されています。カナダ外務省は、北京駐在の大使が、拘束された休職中の外交官に続いて、北朝鮮とのビジネスなどを行っている男性とも面会したと発表しました。
産業革新投資機構（JIC）の民間出身の取締役９人全員が辞任を表明した問題は、高額報酬の是非や経産省とJICの田中正明社長らの対立に注目が集まっているが、取締役の辞任とは別に、一連の経緯で失われたものがある。
自民、公明両党が１４日決定した２０１９年度の与党税制改正大綱には、来年１０月予定の消費税率引き上げに伴う措置として、食料品などの消費税率を８％に据え置く軽減税率の円滑な実施が盛り込まれた。住宅や自動車の税負担の軽減策も明記され、消費者の痛税感は和らぎそうだ。ただ、来年以降に控える消費税以外の増税メニューが家計にじわりと響いてくる懸念もある。
