オバケをイメージした生地の上に北海道産のカボチャを使ったクリームを乗せた。サクサクとした食感が特徴。１００グラム当たり３０３円。直営店「ミニワン」で３１日まで販売中。
かわの・けいいち 県立兵庫工業高卒。自動車整備士やバーの経営、プロレスラーを経て２００２年に沖縄料理店「ｍｏｄｅｒｎ食堂 金魚本店」を開店。その後「土佐清水ワールド」など特定の郷土に特化した店舗を展開。神戸市出身。
総務省が５日発表した８月の２人以上世帯の家計調査によると、１世帯当たりの消費支出は２９万２４８１円となり、物価変動を除く実質で前年同月比２．８％増だった。プラスは２カ月連続。２０１５年８月（２．９％増）以来３年ぶりの高い伸び率を記録し、基調判断を２カ月連続で上方修正した。
産経新聞社（産経新聞、サンケイスポーツ、夕刊フジ）とフジサンケイビジネスアイ、ラジオ大阪、産経新聞厚生文化事業団は、北海道地震災害の救援金を受け付けています。「北海道地震」と明記し、現金書留は〒５５６－８６６０（住所不要）産経新聞厚生文化事業団。ゆうちょ銀行の振替口座は００９７０－０－２３７０２５（加入者名・産経新聞厚生文化事業団）。お名前の紙面掲載で匿名をご希望の方は明記ください。
◇コーア商事ホールディングス（９月２７日）取締役 田中輝幸、伊藤大義
ソフトバンク系のスマートフォン決済サービス運営「ペイペイ」は５日、社名と同名のスマホ決済アプリの提供を開始した。今月中に対象となる「白木屋」などの居酒屋チェーンを皮切りに、年内には全国約１万１０００カ所の飲食店やタクシーなどで支払いが可能になる。ペイペイは、新規利用登録者向けに５００円分の決済に使えるアプリ内電子マネーを無料提供。利用者拡大を図る。
車のエアコンの吹き出し口に装着するクリップタイプ。香りは「プロセッコ」「サントリーニ」の２種。本体とカートリッジ１個を同梱（どうこん）。各７５００円（税別）。１５日発売。
２年に１度開催するアジア最大級の工作機械見本市「ＪＩＭＴＯＦ２０１８（第２９回 日本国際工作機械見本市）」が東京ビッグサイト（東京都江東区）で１１月１～６日に開催される。
大規模停電時の「応急電源」として電気自動車（ＥＶ）や燃料電池車（ＦＣＶ）が注目されている。９月の北海道地震による全域停電では札幌市がスマートフォンの充電に公用車のＦＣＶを提供。情報を聞きつけた市民が詰め掛けた。ＥＶなどが急速に普及する中、災害時の電源対策として活用が広がりそうだ。
パナソニックは５日、住宅向けに展開する「モノのインターネット（ＩｏＴ）」関連サービスを２２日から拡充し、家庭のさまざまな家電や設備を通信でつないで連携させると発表した。宅配ボックスに荷物が届いたらスマートフォンに知らせたり、自宅のトイレを子供や高齢の親が利用したら外出先からでも確認したりできるようにして、暮らしをサポートする。
大小の異なる消臭粒子が広がることで糞（ふん）便臭や尿のしみつき臭をしっかり消臭。香りはクラッシーシャボンなど３種。各７５３円前後。販売中。
日本遊技関連事業協会（日遊協、会長・庄司孝輝氏）は９月１３日、東京都中央区の三洋グループビルで２０１８年度の第２回目となる「女性活躍推進フォーラム」を開催。日遊協加盟企業の１４社より女性正規社員１９人が参加した。
９月中・下旬にデンマークの首都コペンハーゲンで開催された第２５回ＩＴＳ世界会議に参加した。この会議で発表者の一人が「モビリティーのサービス化、つまり「ＭａａＳ（モビリティーー・アズ・ア・サービス）」は、人々がこれまで作り上げてきた世界を“ＲＥＩＮＶＥＮＴ（再発明）”する」と結論付けたとき、本当に驚かされた。
牛丼大手の吉野家ホールディングス（ＨＤ）が５日発表した２０１８年８月中間連結決算は、最終損益が８億円の赤字に転落した。前年同期は１２億円の黒字だった。中間期の最終赤字は８年ぶり。人手不足を背景とした人件費の上昇や原材料価格の高騰が主因。
堤秀一氏（つつみ・しゅういち）１９８４年サンデーサン（現ジョリーパスタ）。２０１６年６月から取締役。５２歳。山口県出身。５日就任。田辺公己社長は退任。
米テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）は、投資家を欺いたとして提訴した米証券取引委員会（ＳＥＣ）との和解から５日後に同委員会を揶揄（やゆ）するツイートを発した。４日遅くのツイートで、ＳＥＣを「空売り投資家を裕福にする委員会」と呼び、「素晴らしい仕事をしている」と投稿。これはＣＥＯ留任を認めた和解を危うくする恐れがある。
内閣府が５日発表した８月の景気動向指数（速報値、２０１０年＝１００）は、景気の現状を示す一致指数が前月比１．４ポイント上昇の１１７．５となり、４カ月ぶりに改善した。猛暑の影響からコンビニエンスストアで飲料や総菜の販売が好調だった。自動車や半導体製造装置の出荷も改善した。
