2024年元日の能登半島地震や「南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）」の発表を受け、地震発生時のエネルギー供給への関心がビジネス界でも高まっている。特にガス供給は、市民の生活のみならずオフィスビルや工場の稼働を支える重要なインフラであり、その安全性と供給継続性が注目されている。都市ガス業界では、1995年の阪神・淡路大震災を教訓に、設備の耐震性や緊急停止機能の強化などが進められてきたという。
こうした地震対策は、実際の震災時にどのように機能するのか。また能登半島地震で明らかになった新たな課題とは何か。ガスエネルギー新聞常務取締役編集長の大坪信剛氏に聞いた。
