男子テニスのカタール・エクソンモービル・オープン（カタール/ドーハ、 ハード、ATP250）は１７日、シングルス準々決勝が行われ、第１シードのＤ・シャポバロフは世界ランク６１位のＡ・リンデルクネシュに...
アメリカやヨーロッパ各国の首脳や閣僚などが安全保障問題について話し合うミュンヘン安全保障会議が18日からドイツで始まり、ウクライナ情勢を巡り外交的な解決を目指す方針を確認するとみられます。
国民の所得に占める税金や社会保険料などの負担の割合を示す「国民負担率」は、今年度・令和3年度は前の年度をわずかに上回って48％と、これまでで最大となる見込みです。所得が増えたものの、税金の増加がそれを上回ったことで負担率が上昇しました。
ドルやユーロなど世界の主要通貨に対する円の通貨としての実力が、およそ50年前の水準に低下していることが分かりました。
マスクの着用の制限がなくなったイギリス。オミクロン株でも強気の政策を続けるジョンソン政権だが、日本…
デジタルソリューション総合商社を目指す住友商事。同社がDXを推進する背景には何があり、どんな狙いがあるのか？
この連載では、フォトグラファーの田口有史が切り取ったスポーツの名場面を、写真とともに紹介する。第3回は2022年2月13日、女子バスケW杯シドニー大会予選での渡嘉敷来夢だ。
【写真の記事を読む】スケール感を表現したくて、ローアングルでプレイする姿を狙った
３月９日に開幕するテニスのBNPパリバ・オープン（アメリカ/インディアンウェルズ、ハード、WTA1000）は１７日にツイッターを更新し、２０１８年の覇者である女子テニスで世界ランク８２位の大坂なおみが...
女優の吉岡里帆さんが17日、自身の公式インスタグラムを更新し、ファンの間で話題となっています。
皆さんは「転職」と聞いて、どのようなイメージをお持ちでしょうか？ 欧米では、転職は「キャリアアップ…
コロナ禍の影響で深刻化する半導体不足問題。EUは東アジアへの依存脱却を目指し、5兆円超をかけて半導体メーカー誘致に乗り出す計画です。ただしこの計画にはリスクもある、と専門家は指摘します。
ゲノム編集を活用した品種改良によって生み出された、新しい食品が流通し始めています。国内注目ベンチャー2社のCTOに、その特徴や価値について聞きました。
メタのマーク・ザッカーバーグCEOは、「障壁を取り除く」という意味を含む「素早く動け」などの会社の新しい価値観を発表しました。専門家はイメージを変える効果は薄いと述べています。
命の選別につながりかねないと指摘される妊婦の血液を分析し、胎児の染色体の異常を調べる新型出生前検査や、第三者からの精子の提供を受ける不妊治療など生殖医療の進歩に伴って、専門家だけでは判断できない倫理面の課題が出てきています。日本産科婦人科学会はこうした課題を議論し、方向性を示すための公的機関を設置するよう求める提案書を国に提出しました。
新型コロナウイルスに感染した高齢者をヘルパーが介護するケースが相次いでいるとして、事業者らが介護報酬を上乗せするよう国に要望しました。要望を行ったのは東京都や埼玉県にある3つの訪問介護事業者で作るグループです。
来月からの水際対策の緩和について、技能実習生の受け入れを担う団体は実習生の入国につながるとしてまずは歓迎したいとしています。
混乱が続くミャンマーであらゆる勢力との対話を仲介するASEAN＝東南アジア諸国連合の新たな特使になったカンボジアのプラク・ソコン副首相兼外相は、来月にもミャンマーへの訪問を計画していることを明らかにしました。
製造業にとって設備トラブルは経営に影響を与える大問題になる。そこでトラブルを未然に防ぐことが重要になるが、そのときの強い味方となるのが、IoTの仕組みだ。
フランス政府は、西アフリカでのイスラム過激派に対する作戦の拠点となっているマリから、フランスをはじめ各国の部隊が撤退すると発表しました。マリの暫定政権との関係が悪化したことによるもので、撤退によって過激派が台頭し、欧米への脅威となるおそれがあると懸念する声も上がっています。
京都府井手町で6年前から行方が分からなくなっていた当時19歳の女性を殺害したとして交際相手が逮捕された事件で、警察の捜索で奈良市の山の中から女性のものとみられるスマートフォンが見つかったことが捜査関係者への取材で分かりました。
17日のニューヨーク株式市場は、ウクライナ情勢への懸念から投資家の間でリスクを避ける姿勢が強まって売り注文が膨らみ、ダウ平均株価の終値はことし最大の600ドルを超える大幅な値下がりとなりました。
オーストラリアの最大都市、シドニーのビーチで海水浴客がサメに襲われて死亡しました。シドニーでサメによる死亡事故が起きるのはおよそ60年ぶりで、現地ではビーチが閉鎖されるなど動揺が広がっています。
NATO＝北大西洋条約機構の国防相会議が開かれ、ロシアが、ウクライナとの国境周辺に展開する軍の一部を撤収させていると発表していることについて、撤収の兆しは依然なく、むしろ部隊が増強されているとして警戒を強めていくことを確認しました。
