米大統領選挙でバイデン氏の勝利がほぼ確実となった。自由貿易に否定的なトランプ氏とは異なり、バイデン氏は、多国間協議を重視し、中国との再交渉も主張しているので、自動車メーカーを中心に日本の製造業各社は胸をなでおろしていることだろう。
バイデン政権になればエネルギー・環境政策はどのように変わるのか。また、2050年に「脱炭素」（温室効果…
ボカロPのカンザキイオリの初の小説『あの夏が飽和する。』が発売してすぐ7万部を突破と、新人の文芸作品としては破格のヒットとなっている。
筆者は第二新卒・既卒向けにキャリアカウンセラーを約9年間やってきた。今までに累計1,500名以上の就業支援に携わったが、数年ぶりに会う元ユーザーの方がいる。今回は7年ぶりに再会したカズさんが転職してハイキャリアになっていたので、「どうやってハイクラスの転職に成功したのか？」についてインタビューさせてもらった。
長編アニメ『劇場版「鬼滅の刃」無限列車編』の快進撃が止まらない。
オードリー・タン。新型コロナウィルスが蔓延する台湾で、マスク在庫がリアルタイムで確認できるアプリ「マスクマップ」を開発し、その対応が絶賛されたことで名前を知った人も多いことだろう。彼女(ここでは便宜的にそう呼ばせていただく)は2016年、35歳という若さで蔡英文政権に入閣、デジタル担当政務委員(大臣)に就任。そんな彼女が語った、このデジタル時代に「自由になる」ということ、貴重なインタビューを全14回でお届けします。
なぜハリウッドザコシショウは唯一無二のキャリアを構築できたのか？ 芸人として大切にしていることとは？
老後の住み替えは、若い頃のように何度も繰り返せるものではありません。体力にも経済力にも限界が見える高齢期に住まい選びを失敗すると、取り返しのつかない事態となってしまいます。
人と人の「わかりあえなさ」に悩む気持ちに寄り添った4コマ漫画をTwitterにつづり、人気を集める黄身子さんの描き下ろし漫画『トライアングルとうさぎ』第22話。片思い中の先輩から「いま、ヒマならこれから…」と突然の電話、あわてて向かったお店に待ち受けていたのか…
韓国政権与党の有力な次期大統領候補であった金慶洙（キム・ギョンス）慶尚南道（キョンサンナムド）知事が6日、前回大統領選におけるインターネット世論操作疑惑「ドルイドキング事件」の2審で懲役2年の判決を受けた…
神戸王子動物園のメスのジャイアントパンダ「タンタン（旦旦）」。そのかわいい姿と優雅な所作から、親しみを込めて、“神戸のお嬢様”とも呼ばれています。愛くるしいタンタンですが、今年、中国への返還が決まっています。神戸で最後の時間を過ごすお嬢様の様子を、毎週水曜日にお届け！
コミックDAYSにて連載中の漫画『事件はスカートの中で』（著：ずみ子）をご存知だろうか。5月20日に連載がスタートし、その「背徳的内容」がSNSを中心に話題を呼んでいる。コミック第1巻刊行を記念して現代ビジネスで無料公開スタート！
「満州で一番軽いものは、人の命だ」――。門馬司原作による鹿子の新連載「満州アヘンスクワッド」が、コミックDAYSで好評連載中だ。1931年に起きた満州事変から80年が経とうとしている。アヘンで栄えた一方、アヘンとともに滅びた満州国の「裏社会」では何が起きていたのか。昭和の満州を舞台にしたクライムサスペンスの第1話・2話をお届けする――。
突然ですが、「穿る」という漢字読めますか？
突然ですが、「泥む」という漢字読めますか？
突然ですが、「感ける」という漢字読めますか？
東洋経済新報社の記者・編集者が、SBI証券のチーフストラテジストの北野一氏とともにマーケットを展望す…
中国が中南米地域でも存在感を強める中、日本、アメリカ、ブラジルの3か国は、外交当局による新たな協議の枠組みを発足させ、共通の価値観を踏まえ、経済や安全保障分野での連携をいっそう強化していく方針を確認しました。
脱炭素社会の実現に向けた機運が高まる中、大手電機メーカーの東芝はエネルギー事業を見直し、石炭火力発電所の建設工事の受注を停止する方針を決めました。今後は再生可能エネルギー事業への投資を強化し、2030年度に売り上げの規模を昨年度の3倍を超える6500億円に拡大することを目指します。
長かった2020年のアメリカ大統領選挙もようやく決着を迎えることになりそうだ。11月7日のアメリカ東部時…
#佐藤優 が悩めるミレニアル世代のシマオに教える #はたらく哲学。賃金は労働の対価だといっても、会社という組織にいる限り、やりたくない仕事も多い。シマオは佐藤さんに、モチベーションを保ち方を聞いた。
アメリカは、独立宣言によって「自由の体制」を打ち立てた「民主主義の国」である。多くの人が、アメリカの建国についてそのようなイメージを抱いているのではないでしょうか。しかし、政治学者・宇野重規氏は、このような神話化された歴史を見直す必要があると考えます。重版連発の新刊『民主主義とは何か』から、その一部を特別公開します。
中国が周辺海域で監視を行う中国海警局の任務などを定めた法律の草案の中で武器を使用できるとしていることについて、インドネシアの外相は「南シナ海地域の平和と安定に影響を及ぼさないことを願っている」と述べ、懸念を示しました。
中国とロシアが主導する上海協力機構の首脳会議がオンラインで開かれ、習近平国家主席はアメリカを念頭に、「多国間主義が単独主義に必ず打ち勝つことは歴史が証明してきた」と述べてけん制しました。
