東洋経済新報社の記者・編集者が、SBI証券のチーフストラテジストの北野一氏とともにマーケットを展望す…
新型肺炎の感染拡大が止まらない。中国では、村人たちが自衛のために土やレンガを積み上げて、外部との交通を遮断したり、武漢からの帰還者を部屋に閉じ込めたりしている。これは、いったい何を意味しているのか。
「営業不要時代」とも言われる今。営業マンはいったいどうやって生きていけばいいのか？営業マンのこれか…
ハリー王子とメーガン妃の二人は、新年早々の2020年1月8日、インスタグラム上で「王室からの離脱」を宣言した。
どのようなスケジュールで復習をするのが最も効果的なのでしょうか？
アメリカでは「勝ち組」と「負け組」が一緒になってトランプを支持しているように見える。いっけん正反対の勢力がなぜ…？ 作家の最新訳書『不道徳な経済学』を上梓した、作家の橘玲氏が解説する。
新型コロナウイルスは大きな被害を出しているが、その一方で、日中関係の友情があたためられている場所もある。『中国人は見ている。』（日経プレミアシリーズ）などの著作があるジャーナリストの中島恵氏がレポートする。
2月1日は、イギリスがようやくEUから抜けた最初の日だったにもかかわらず、ドイツの国営放送は、第1も第2も、夜のトップニュースで新型コロナウイルスを取り上げたのには少し驚いた。
20代の頃から結婚願望が強く、積極性も同棲経験もあるが「良縁」には20年以上恵まれなかった男性がいる。…
６日夜、滋賀県内では凍結した路面でスリップしたとみられる事故が相次ぎ、３人が死亡しました。
インフラの整備が遅れているアフリカで小型無人機ドローンを活用した新たなビジネスをテーマにした初めての国際会議がルワンダで開かれていて、世界各地の若手の起業家たちが、さまざまなアイデアを持ち寄り意見を交わしています。
メンタルコーチングをした星稜高校野球部を甲子園決勝へ導いたほか、女子スピードスケート髙木菜那選手が…
新型のコロナウイルスの感染拡大が続く中国では、患者の数が２万8000人を超え、死者も563人に上っています。最も状況が深刻な湖北省では患者の治療にあたる医療従事者が2000人以上不足していて、市民からは十分な治療が受けられていないとして批判の声が出ています。
カルロス・ゴーンの逃亡、コロナウイルスとあたふたしているうちに、2020年もすでに12分の１が過ぎた。ちょっと振り返ってお年玉の話。消費税引き上げ後初の年明けだったこのお正月、お年玉をあげなかったという人は全体の25％ …
中国が電子的な通貨、「デジタル人民元」の発行の準備を進めるなか、自民党の議員連盟は、日本政府も円のデジタル化に向けた検討を急ぐよう提言することになりました。
シンガポールの保健省は新型のコロナウイルスについて、新たに２人の感染者が確認されたと発表しました。シンガポールでの感染者は、これで30人となりました。
この50年の間で、鉄道技術はさまざまな点で進歩した。だがその一方で、いわゆる“遅くなってしまった”JR…
中国で新型のコロナウイルスの感染が拡大していることを受けて、マレーシア政府は中国と香港、それに台湾に赴任している外交官など政府職員の一部とその家族のうち、およそ７割にあたる合わせて212人を帰国させることを決めました。
「長財布を持てば、お金が貯まる」──かつてこんな話が広まり、右も左も長財布を持っている時代がありま…
かつて、人類はいつの時代でも1種しかいなかったという、単一種説が有力でした。ところが1972年に、ケニアのクービ・フォラでアウストラロピテクス・ボイセイとホモ・エレクトゥスの両方の化石が出土したことから、昔の地球には複数の人類が同時に生きていた複数説が有力になっています。では、ほかのヒト属は、私たちホモ・サピエンスが滅ぼしてしまったのでしょうか？ 今回の進化の講義は、私たちはほかのヒト属を滅ぼした種なのか？ という問題について考えてみます。
かつてオタクで孤独だったという加藤貞顕さんは、就活でも波に乗れなかったという。最終回は好きなことしかできない、我慢は何も生み出さない、というメッセージを。# ミライノツクリテ
新型のコロナウイルスに感染した患者が短期間で容体が改善したことについて、タイの保健省の幹部はエイズの発症を抑える薬を投与しただけでは症状が改善しなかったことから、インフルエンザの治療薬を追加で投与したことを明らかにしました。ただ、これらの薬が効果があるとは断定できないとしています。
感染が広がる新型コロナウイルスについてＷＨＯ＝世界保健機関は６日、中国で新たに感染が確認された患者の数が初めて減少したとする一方で、「いまだに激しい大流行のさなかにある」として、感染のピークはまだ過ぎていないという見方を示しました。
アメリカのトランプ大統領はホワイトハウスで演説し、弾劾裁判での無罪の評決を歓迎するとともに、弾劾裁判を主導した野党・民主党を批判しました。民主党は疑惑の核心を知るとされるトランプ政権の元高官の証言を改めて求める方針で、11月の大統領選挙に向けた与野党の攻防が続いています。
東洋経済新報社の記者・編集者が、SBI証券のチーフストラテジストの北野一氏とともにマーケットを展望す…
