第160回直木賞に決まった真藤順丈『宝島』――。舞台は1952年から1972年、沖縄戦直後に始まる米軍統治時代から日本復帰まで激動の沖縄だ。真藤は主人公たちの成長という大きな主題に、「予定にない戦果」という物語を貫く大きな謎、ある人物の正体といった伏線を複雑な歴史と重ね合わせ、極上のエンターテイメント小説に仕上げた。
安倍晋三首相とロシアのプーチン大統領が1月22日、モスクワで会談し、両首脳は平和条約交渉の加速化で一致した。北方領土をめぐる日ロ交渉はどうなるのか。
世界の政府首脳や大物政治家、巨大企業のボス、影響力の大きい市民団体の代表など3000人もが集まる世界経済フォーラム、通称「ダボス会議」が22日より始まった。ここで、世界経済の方向が決まるとも言われる。
20万部超えのベストセラーになった『1分で話せ』著者の伊藤羊一氏。日本興業銀行、文具メーカー・プラスなどを経て、現在は「Yahoo!アカデミア」というヤフーグループ内で“リーダー”を育てるための社内大学学長を務める伊藤氏だが、じつは興銀時代に鬱を患い、手形詐欺にひっかかり、左遷を経験し、金髪銀行マンとして上司に煙たがられたという経験の持ち主……。そんな伊藤氏はなぜ、国内ネット企業最大手のヤフーで、次代を担う人材育成に携わるようになったか？ 伊藤氏のワイルドすぎる転落＆サクセスストーリーに迫る。
セゾン投信社長、中野晴啓氏によれば、40代貯金ゼロでも、定年までに3000万円は可能だという。そのためには、長期的な「積立投資」をとにかく継続すること。中野氏にその心がまえとポイントを教えてもらった。
人事評価で「上位5％」の評価を得ている社員は、ほかの社員とはまったく違う行動を採っているということに注目し、彼らの行動や考え方から、働き方改革のヒントを導きます。
昨年デビュー10周年を迎え、東京ドームでの記念ライブで8万人以上を動員した、ももいろクローバーZ。彼女たちを長年密着取材し『ももクロ非常識ビジネス学 アイドル界の常識を覆した47の哲学』（ワニブックス刊）も出版した記者、小島和宏さんは、ももクロの「非常識」なビジネス展開にはいつも驚かされていたという。本稿では、その非常識な「ライブ」戦略について解説していただいた。
日本企業の停滞の原因として指摘される、終身雇用・年功序列制。2つ並べて日本式雇用形態として語られることが多いが、別々に考えた方がいい。企業分析の達人である投資家のバフェットは、自らの会社で終身雇用・実力性を行っている。その秘訣を解説する。
太陽の光を浴びて飛翔する美し姿から、“オキノタユウ（沖の太夫）”という異名でも知られるアホウドリ。19世紀後半から20世紀前半にかけてほぼ絶滅寸前まで数を減らした彼らを、たった一人で保護活動に取り組み始めた長谷川博・東邦大学名誉教授。じつに42年間に及んだ活動に、長谷川さんは終止符を打った。長谷川さんの活動を振り返り、人と生物のかかわりを考える。
センター試験が終わり、今は大学入試の真っ只中。頑張っている皆さんがベストの力を出せることを心から祈るしかない。現在センター試験廃止後の入試制度でも議論が起こっている。方や欧州では「受験そのものがない」と言われている。ではそれはいったいどんな制度なのだろうか。日本の受験制度が「いい」「悪い」と言えるものなのだろうか。22歳でドイツに移住し、大学入試も体験したライターの雨宮紫苑さんがその目で見た「ドイツの受験なし入学制度」を解説する。
2018年の夏に空前の縄文ブーム。しかしながら、巷に流布する縄文時代のイメージには、考古学的な方法論を踏まえていない間違ったものも少なくない。山田康弘氏は最新刊『縄文時代の歴史』（講談社現代新書）の中で、空間的・時間的な多様性に満ちた縄文時代の真の姿にせまった。
オックスフォード大学で日本学を専攻、ゴールドマン・サックスで日本経済の「伝説のアナリスト」として名…
今も厳戒態勢の下にある秋田県鹿角（かづの）市・熊取平（くまとりたい）と呼ばれる一帯……3年前の初夏…
アメリカのネット通販大手、アマゾン・ドット・コムは、商品を配達する小型の宅配ロボットを西海岸のシアトル郊外に試験的に導入しました。
市民が債務者を監視し、債務者に「返済能力がある」と思える場合、当局に通報することを期待している。
安倍晋三首相が政権復帰してから6年を迎えたが、文部科学省で事務次官を務めた前川喜平氏は安倍政権に蠢…
フランスで去年から続く、マクロン政権に抗議するデモの参加者たちが、ことし５月に行われるＥＵ＝ヨーロッパ連合の議会選挙での議席獲得を目指した活動を始め、今後、支持を広げていくのか注目されます。
来週、開かれる予定のアメリカと中国の貿易問題などをめぐる閣僚級の協議を前に、ロス商務長官は「合意までには何マイルも離れている」と述べ、中国側が構造改革に消極的で、合意には程遠いという認識を示してけん制しました。
就職して社会人になると、自分の時間が一気に少なくなることに驚くかもしれない。厚生労働省の「平成30年…
地球最後の日までの残り時間を象徴的に示す「終末時計」の時刻を発表してきたアメリカの科学雑誌は、トランプ政権によるイラン核合意からの離脱などで、冷戦期と同等の危機的状況にあるとして、現状を去年と変わらず過去最短の「残り２分」と発表しました。
ルノーの筆頭株主であるフランス政府のルメール経済相がＮＨＫの単独インタビューに応じ、焦点の一つになっている日産自動車の会長人事について、「私たちは日仏間の合意を守るべきだ」と述べ、日産の経営トップの１人はルノー出身者にするという両社の合意に基づいて、ルノーのスナール新会長が就任するべきだという考えを示唆しました。
