医療機関専門のサプリメントメーカーを創業して18年になる田村忠司氏がこのたび『【新版】サプリメントの…
カナダの中央銀行は、経済成長が予測よりも緩やかになってきていることなどから、政策金利を通常の倍にあたる0.5％、引き下げることを決めました。利下げは5会合連続で、アメリカのトランプ次期大統領がカナダからの輸入品への関税を引き上げる考えを示す中、先行きの不透明感にも配慮した形です。
和歌山県の資産家で“紀州のドン・ファン”と呼ばれた会社社長に覚醒剤を摂取させて殺害したとして、殺人などの罪に問われている28歳の元妻に12日、和歌山地方裁判所で判決が言い渡されます。検察が無期懲役を求刑したのに対し、弁護側は一貫して無罪を主張していて、直接的な証拠がない中で裁判所がどのように判断するか注目されます。
友だちの数、生産性の高いチームのメンバー数、縦割り化する会社の社員数……。これらの人数は、進化心理…
シリアでは独裁的なアサド政権を崩壊に追い込んだ反政府勢力が11日、アサド政権下で拷問に関わった人物の責任を追及する方針を発表し、今後の動きが注目されます。
旭川市の旭山動物園では、恒例の「ペンギンの散歩」が12日から始まります。
暗号資産の交換業などを手がける「コインチェックグループ」が11日、ニューヨーク株式市場のナスダックに上場しました。トランプ次期大統領が暗号資産の取引環境の整備などを掲げる中、今後、業界では上場を目指す動きが広がる可能性もあります。
毎年12月になると「この1年に何が起こったか」という、重大ニュースをまとめるのが慣例だ。しかし2024年…
AI技術の進化でこれまであった仕事がなくなる、いわゆる「技術的失業」のリスクが取り上げられる一方で、平均寿命が延びるに伴い、労働寿命も延ばさないといけない現代社会。長く働いて老後費用を得るためには、新たなスキルを身につけ新しい仕事に就く－「リスキリング」が必要になります。
織田信長が本能寺の変で倒れた後も、織田家による天下は続いていた。当時その頂点にいたのが、信長次男の織田信雄である。しかし信長横死の２年後、織田家の重臣である羽柴秀吉と、その主君・織田信雄と同盟者・徳川家康による、天下分け目の大戦「小牧・長久手合戦」が勃発する。なぜ戦は起こったのか。歴史学者・平山優氏の最新刊『小牧・長久手の戦い 秀吉と家康、天下分け目の真相』（角川新書）をもとに紹介する。
中国の呉江浩（ご・こうこう）駐日大使の「火の中」発言は日本側の反応を試したものだ。日本政府が何も言わなければ足もとを見られるだけでなく、中国が台湾に侵攻しても日本は動かないと侮られるおそれがある。
この国にはとにかく人が足りない！話題書『ほんとうの日本経済』では、データと取材から激変する日本経済の「大変化」と「未来」を読み解く――。
【難読漢字】「百目鬼」って読めますか？読めたらすごい
1954年に第1作『ゴジラ』が公開されて以来、日本のみならず世界中から支持されて特撮映画作品の象徴となっているゴジラ。この度、ゴジラ生誕70年、伊福部昭生誕110年記念企画として、2014年にアナログ盤で発売された『ゴジラ』と『キングコング対ゴジラ』のオリジナル・サウンドトラックがキングレコードから初CD化される。発売を記念して、独自の世界観で数々の現代音楽、映画音楽を残し、人々へ多大なる影響を与えた音楽家・伊福部昭が生み出した音楽との出会いやその魅力について、伊福部昭の音楽を敬愛する11名の方々から寄稿文を寄せていただいた。
日本に住むムスリムは外国人と日本人を合わせて約34万人ともいわれるが、人口増加とともに問題になっているのが墓不足だ。ムスリムは宗教上の理由で土葬を望むが、火葬率が99.9％を超える国内にはムスリムの土葬が可能な墓地は限られている。ムスリムの墓不足の「実態」、そして埋葬現場に立つ当事者としての「本音」や「悩み」とは。ムスリムの土葬を受け入れる霊園の経営者に話を聞いた――。
ムスリムは宗教上の理由で土葬を望むが、火葬率が99.9％を超える国内には土葬可能な墓地は少ない。ムスリム土葬墓地の新設計画が持ち上がっても、地元住民から反対の声があがり、計画が頓挫してしまうケースも。こうした状況を受け、ムスリムの土葬を受け入れる霊園の経営者は「『闇土葬』が行われている可能性がある」と懸念する。
本年度の映画賞レースの幕開けとなる『49回報知映画賞』の各賞が25日、『スポーツ報知』の紙面で発表され、女優の吉岡里帆（31）が『正体』で助演女優賞に選ばれた。
「Z世代」とは何か。という問いと格闘し、大きな話題を呼んだ『世界と私のA to Z』。著者でZ世代当事者の竹田ダニエル氏が、いままさにアメリカで起きている「仕事に関する革命」を取り上げながら、Z世代について考える。
「Z世代」とは何かという問いと格闘し、大きな話題を呼んだ『世界と私のA to Z』。著者でZ世代当事者の竹田ダニエル氏が、いままさにアメリカで起きている「仕事に関する革命」を取り上げながら、Z世代について考える。
食べる人を魅了する「うなぎ」。じつは2023～4年は、うなぎのニュースがたくさん生まれた年でした。そんな「うなぎ年」とも言える本年の特に注目度の高いニュースを4つから、今後のうなぎの未来についてを考えていきます。
国内600店舗を超えた焼き鳥チェーンのトップ「鳥貴族」が本気で海外進出に走り出した。2024年5月に社名変更をすると同時に、ロサンゼルスはじめ、台湾、韓国、香港、上海に進出を決め、来年は東南アジア各国に出店を始める。「2030年に海外500店舗」を掲げ、寿司、和食、ラーメンなどと比べると海外ではまだ未知数の焼き鳥を広めていくというのだ。果たして勝算はあるのか。
国内600店舗を超えた焼き鳥チェーンのトップ「鳥貴族」が本気で海外進出に走り出した。2024年5月に社名変更をすると同時に、ロサンゼルスはじめ、台湾、韓国、香港、上海に進出を決め、来年は東南アジア各国に出店を始める。「2030年に海外500店舗」を掲げ、寿司、和食、ラーメンなどと比べると海外ではまだ未知数の焼き鳥を広めていくというのだ。果たして勝算はあるのか。
国内600店舗を超えた焼き鳥チェーンのトップ「鳥貴族」が本気で海外進出に走り出した。2024年5月に社名変更をすると同時に、ロサンゼルスはじめ、台湾、韓国、香港、上海に進出を決め、来年は東南アジア各国に出店を始める。「2030年に海外500店舗」を掲げ、寿司、和食、ラーメンなどと比べると海外ではまだ未知数の焼き鳥を広めていくというのだ。果たして勝算はあるのか。
尹錫悦韓国大統領が「内乱未遂」の被疑者として検察に立件された。失敗で終わった12月3日の非常戒厳令が内乱罪の未遂に該当するという野党側の告発を正式事件として捜査するという意味だ。さらに、警察と公捜所（高位公職者捜査処）まで乗り出して尹大統領に対する捜査権を主張している。このうえ野党は特検法（特別検事による捜査）も導入するという立場で、すでに死にかけている権力となった尹大統領に向けた捜査の剣が四方から飛んできている
日本とは、いったいどんな国なのか。日本社会が混乱しているように見えるなか、こうした問題について考える機会が増えているという人も多いかもしれません。ヨーロッパとの比較のなかで日本について知る、あるいはよりシンプルにヨーロッパ的な精神の歴史について知るうえで最適なのが、『西洋中世の罪と罰』（講談社学術文庫）という本です。著者は、西洋中世史の研究者で一橋大学の学長も務めた阿部謹也氏。
