俳優で歌手、及川光博（５１）が１２日、ホーユーの白髪染め「ビゲン香りのヘアカラー」の新ＣＭオンライン発表会に出席。白髪染めを楽しむ女性たちを応援する同ブランドアンバサダーに就任した。
全日本柔道連盟は今月、ロシアで行われた国際大会から帰国した選手やスタッフのうち、新たに1人が新型コロナウイルスの検査で陽性だったと発表しました。この大会に参加した日本の選手団で、新型コロナの陽性が分かったのは2人目です。
人気コーヒーロースター「Little Darling Coffee Roasters」とのコラボによるピクニック・グッズが登場！
女は弱し、されど母は強し。昔の人は、そう言った。「弱い女なんてこの世にいるのかしら？」と思える現代…
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行政のデジタル化を進めるため、自治体ごとに仕様が異なっている情報システムを、国の仕様と統一することを義務づける法律が、参議院本会議で可決・成立しました。
米映画賞「ゴールデン・グローブ賞」を主催するハリウッド外国人記者協会の会員に黒人が一人もいないなどと批判が出ている問題で、米メディアは１１日までに、俳優トム・クルーズさん（５８）が過去に受けた賞を返上したと伝えた。俳優スカーレット・ヨハンソンさん（３６）も協会を批判する声明を出すなど映画界で反発が広がっている。
有罪判決などで失職した国会議員の歳費について、自民・公明両党の幹事長らは、返納できるようするなどの法改正に向けて、与党内で検討していくことで一致しました。
ほぼ集団免疫状態となった米英では2021年に入り、株価や景気が急回復している。一方、ワクチン接種率がわずか2.2％の日本は2月に3万円の大台に乗せた日経平均株価も現在はやや低迷。経営コンサルタントの小宮一慶氏は「米英では外出の制限も緩和され、イベントや外食などが通常に戻ってGDPを支える個人消費も増えていますが、ワクチン調達の遅れが響き接種率が低い日本の景気回復の先行きは暗いです」という－－。
山口県と下関市は、合わせて61人が新型コロナウイルスに感染していることが確認されたと発表しました。1日の発表としては過去2番目に多く、これで山口県内での感染確認は延べ2231人になりました。
米大リーグ、ツインズの前田健太は１１日、シカゴでのホワイトソックス戦に先発で５回、８７球を投げ、１本塁打を含む４安打３失点、３三振２四球で勝敗は付かなかった。今季は２勝２敗のままで、防御率５・０８。チームは３－９で負けた。
茨城県の大井川和彦知事は１２日の記者会見で、東京五輪・パラリンピック組織委員会から、選手や関係者が新型コロナウイルスに感染した際に受け入れる専用病床の確保を求められたが、「県民より選手を優先できない」として断ったと明らかにした。
内閣府が発表した、ことし3月の景気動向指数は、景気の現状を示す指数が、前の月を3.2ポイント上回り、2か月ぶりに上昇しました。これを受けて、機械的に導かれる景気判断は、これまでの「上方への局面変化」から「改善」に上方修正されました。
コンビニエンスストアチェーン大手のミニストップが、菓子メーカーの不二家とコラボレーションした人気商品「大きなカントリーマアム バニラ」を１３日から販売再開する。人気殺到で一時販売休止となっていただけに、ツイッターでは再販を喜ぶネット民の声が相次いだ。
大リーグ、ツインズの前田健太投手がホワイトソックス戦に先発登板し、5回3失点で勝ち負けはつきませんでした。
3年前、横浜市にあるビルの屋上から落下した金属製のパネルが、65歳の会社員を直撃して死亡した事故で、警察はパネルを固定する部材の腐食が原因となった疑いがある一方、強風で落下した可能性も否定できないとして、ビルの所有者の刑事責任を問えないと判断したことが、捜査関係者への取材でわかりました。
生活保護の基準額引き下げは生存権を保障する憲法に違反しているとして、福岡県内の受給者が国や自治体に引き下げ処分の取り消しなどを求めた訴訟の判決で、福岡地裁は１２日、請求を退けた。
セ、パ両リーグは１２日、「日本生命セ、パ交流戦」の試合開始時間の一部変更を発表。ナイターで行われる２８、２９日の西武－阪神、６月８－１０日の西武－ＤｅＮＡ、同１１日の西武－中日（いずれもメットライフドーム）が１５分繰り上げられ、午後５時４５分開始となった。
トヨタ自動車の昨年度のグループ全体の決算は、最終的な利益が2兆2452億円となり、2兆円を上回りました。
新型コロナウイルスの患者を病院に搬送する業務を担う、民間の会社には、保健所などからの搬送の依頼が相次ぎ、3月は1日に3件程度でしたが、今月は10件以上に急増しています。これまでは患者は高齢者が多かったものの、今は若い世代が増えているうえ、重症化が早いケースもあり、迅速な搬送を進めたいとしています。
安全保障上重要な施設周辺の土地や建物の利用規制を盛り込んだ法案をめぐり、日本維新の会と国民民主党は、規制を行う際は、事前に自治体などから意見を聴く規定を設けるなどの修正を行うよう与党側に求めました。
今の時代、私たちは仕事や日常生活のあらゆる場面で「正解のない」事態にたびたび直面します。そんな状況…
