東京都は、不要不急の外出自粛や営業時間短縮といった要請に応じる都民や事業者を緊急事態宣言によって増やし、人の流れを大幅に抑えることで対策の効果を高め、急速な感染拡大に歯止めをかけたい考えです。
新型コロナウイルス対策で、政府は7日にも首都圏の1都3県に緊急事態宣言を出す方向で調整しています。経済への影響を最小限に抑えたいとして、飲食の場での感染リスクの軽減策など限定的な措置を講じる方針です。
人間は環境によって左右される生き物です。実は職場にも「病気になりやすい職場」と「なりづらい職場」が…
ここまで、ティラノサウルスの仲間を進化の度合いから一軍、二軍、三軍に分け（ティラノサウルスはもちろん一軍です）、さらにそれぞれの棲息時期やエリアを整理してきました。今回は小林快次先生が深く関係したティラノ軍団の新メンバーについて紹介していただきます。
『鬼滅の刃』の中に隠しようもなく顕わになっている「日本的ナルシシズム」について批判的に書き記しておきたい。
2019年12月に中国・武漢で発見された新型コロナウイルスは、1年以上経っても相変わらず「新型」であり、「未知のウイルス」であり続けている。そのため、最大限の安全策を求める声が未だに大きい。しかし、あれから1年、そろそろ大分わかってきたのではないだろうか…
1994年10月から1年間放送された『春よ、来い』。全編で主人公・高倉春希役を演じるはずだった安田成美（54）が半年間で降板し、残り半年間の主演は中田喜子（67）が担った。だが、いまだ安田の降板理由について誤解している人が存在し、ネットには憶測が書き込まれている――。
米中対立が激化した2020年は、中国にとって“外患”の重さを痛感する年となった。従来から中国は、「経済の先行きには不透明感が漂う」と警戒してきたが、トランプ政権誕生前は、それは主に世界経済の下振れ圧力など長期低迷にかかわる問題——つまり、個人の力でどうこうできるわけではない問題への懸念だった。
一年の計は元旦にあり、と言うが、世の中は、とかく計画通りにいかないものだ。いまから一年前、新型コロナウイルスが2020年の世界を覆い尽くすなど、誰も想像していなかった。そんな前提のもとで、少し大胆な「2021年 アジア7大予測」を立ててみた…
2020年は藤井聡太二冠の活躍もあって、これまで以上に将棋界に注目が集まった一年だった。
イランは、ペルシャ湾で海洋環境の法律に違反したとして韓国船籍のタンカーを拿捕（だほ）したと発表しました。これに対して韓国外務省は詳しい状況を把握するとともに早期の解放を求めています。
新型コロナウイルスの感染が止まらない。日本はいまや迷走して惨憺たるありさまである。だが世界でもそれ…
イギリスの製薬大手アストラゼネカなどが開発した新型コロナウイルスのワクチンの接種が4日、イギリス国内で始まりました。アメリカの製薬大手ファイザーなどのワクチンに続き、これが2種類目です。
新型コロナの影響で、不安や心配に苛まれる人が急増しているという。禅僧で庭園デザイナーの枡野俊明さんは、病気や死といった思いどおりにならないものは「放っておきなさい」と語る。改めて見直したい禅の知恵を授けていただいた。
『一年の計は元旦にあり』という言葉があるように、年初めは「今年こそ」と住まいを検討する人が増えるタイミング。果たして2021年は、マンションの買い時なのだろうか、それとも売り時なのだろうか。筆者の結論を先に述べると、2021年はマンションの買い時でもあり売り時でもある。まずは平成以降のマンション市場を振り返り、買い時を決めるものは何かを考えてみたい。
文在寅政権が強行した対北朝鮮ビラ散布禁止法（以下「ビラ禁止法」）に対する国際社会の非難が、ここへきて単に韓国政府の北朝鮮人権問題への消極的な対応を非難する次元を超えて、韓国が民主主義国かどうかのを問う試金石となってきている。韓国国内でも文在寅離れが加速して、止まらなくなってきた。
脱炭素を支える基幹産業として、改めて水素ビジネスが脚光を浴びる気配が濃厚になってきた。背景にあるのは、遅ればせながら、菅義偉政権が昨年、「2050年までにカーボンニュートラルを実現する」と宣言し、そのロードマップの策定などに着手したことである。
前回、“滋賀県は通過する県だ”みたいな記事（2020年12月18日付「"通過するだけ"は惜しい､滋賀ご当地鉄…
長崎市の芸妓が三味線を弾いて踊る「初弾き」が、新型コロナウイルスの感染防止のため、観客無しで行われました。
福井県坂井市の水族館では、新年に合わせてペンギンが広場に設けられた神社までを歩く「ペンギンの初詣」が行われ、訪れた人たちを楽しませています。
アメリカ、ジョンズ・ホプキンス大学のまとめによりますと、新型コロナウイルスの感染が確認された人は、日本時間の5日午前3時の時点で、世界全体で8536万2013人となりました。また、亡くなった人は184万7146人に上っています。
イラン政府は、核合意を大幅に逸脱する濃縮度20％のウラン製造に向けた作業を始めたと明らかにしました。イランとしては、核開発を加速させる姿勢を示すことで、アメリカのバイデン次期政権に対して、イランに対する制裁を早期に解除するよう迫るねらいもあるものとみられます。
